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PR特別企画 大塚製薬株式会社 毎年300万人が死亡、アルコール依存症に注目の治療法

 毎年300万人死亡、失われた時間は1億3300万年。原因はアルコールだ。アルコール依存症は、特別な病気ではない。世界では、成人人口の5%、20人に1人が、依存症などのアルコール使用障害を抱えている※1。怖いのは、日本では、患者の9割以上が治療を受けていないことだ。最近では、アルコール依存症を抱えた著名人による飲酒運転事故が起きるなど、悲しい結果も招いている。

 あなたや家族、友人にとっても決して「他人事」ではなく、気づかないうちに、この病気が進行しているかもしれない。あなた自身や大切な人を守るためには、どのように問題に対処すべきか。近年、注目を集めているが「減酒」という治療法だ。

世界で毎年、300万人が命を落とす

 アルコール消費により毎年、世界で300万人が命を落としている。結核やHIVに匹敵する死者数だ。早死や障害により、失われた時間は1億3300万DALYs(年数)に及ぶ※1。アルコール使用障害は、2億8300万人に上り、実に成人人口の5.1%※1。日本の割合は3.4%と報告されているが※1、欧米人と違い日本人の約半分はお酒に弱い体質であることを加味するとあなどれない。アルコール使用障害の有病者数も減らず、横ばいで推移しているとみられている。

 コロナ禍では、ステイホームが呼びかけられて、在宅時間が増えている。家の中に長くいる時間が増えることで、アルコール消費量のさらなる増加も懸念されている。

※1 Global status report on alcohol and health 2018

9割以上が治療を受けていない

 アルコール使用障害のうち重度の方がアルコール依存症に該当するとされている。アルコール依存症は、多量の飲酒を続けることで脳に障害が起き、自分の意思では酒量を制御できなくなる病気だ。日本の生涯経験者数は約100万人と推計されているが、治療を受けているのは約5万人。アルコール依存症の問題は、患者の9割以上が治療を受けていない「治療ギャップ」にあることだ※2。多くの人が病院に通っているが、アルコール依存症とは診断されず、専門の治療を受けていないのが現状だ。

※2 アルコール健康障害対策推進基本計画

アルコール依存症の概要

注目される「減酒」治療

 これまで依存症の治療目標は、お酒をやめる「断酒」の継続に絞られていた。このため、治療を受ける敷居が高く、治療に踏み出せない人も多くいた。その中で今、新たな治療法として「減酒」が注目されている。患者に対して、全くアルコールをとらせなくするのではなく、酒の量を減らしながら断酒を目指すやり方だ。欧州では多くの国で治療に組み込まれており、日本でも、アルコール障害の新しい診断治療ガイドラインが提唱された。「治療ギャップ」を埋める効果があると期待されている。

インタビュー

インタビュー

大石クリニック 大石雅之院長

 アルコール依存症の患者に対して、減酒治療に取り組む大石クリニック(横浜市中区)の大石雅之院長に、減酒の効果や意義について聞いた。

アルコール依存症はこれまで、あまり身近な病気と考えられていませんでした。この病気の怖さや特徴を教えてください。

 「いろいろな依存症患者の方を診ていますが、薬物やタバコに依存する人は、自らの行為に『法律を破っている』『体に悪いことをしている』などの罪悪感を抱いています。しかし、飲酒については、その意識が希薄です。ですから、アルコール依存症の患者に対して、お酒をやめるようにお願いすると『私は病気じゃない』と治療を断られるケースが多いのです。断酒をおそれて、受診を控える人もいます。

 アルコール依存症は『否認の病』と呼ばれ、患者数は多いのに、治療を受けている人が極端に少ない『治療ギャップ』が問題になっています。背景には、飲酒に対する意識の甘さとともに、いきなり断酒を求められるという治療のハードルの高さがあります」

こうした中で、減酒治療を導入した理由は何ですか?

 「アルコール依存症の治療は当初、重症患者が対象だったため、断酒治療に限られていました。しかし、アルコール依存症はある日、突然かかるものではありません。糖尿病や高血圧などの慢性疾患と同様、生活習慣の中で酒量が次第に増えるなどし、少しずつ症状が進行していくものです。こうした病気は、症状が軽い時に予防措置を講じることが重要になります。いきなり断酒のような荒療治ではなく、減酒のように時間をかけながら、徐々に改善を図っていくことがとても有効なのです。

 アルコール使用障害のレベルの方まで含めると、さらに多く治療対象となる患者さんがいると考えられ、治療ギャップを埋めるためにも、減酒治療が必要と考えました。まだ日本では認知が広がっていませんが、欧米では既に減酒治療が推奨されています」

大石クリニック 大石雅之院長

減酒治療は、どんな効果がありましたか?

 「ある40代男性の患者の方は、バーに行ってお酒を飲むのが大好きで『断酒しましょう』と言っても、全くやる気がありませんでした。そこで、飲酒量を減らす薬を服用してもらいながら、減酒に取り組みました。

 アルコール依存症の治療で、重要なのは、お酒をやめる『決断』に本人が至ることです。患者の頭の中では、常に『このまま飲み続けたら肝臓を悪くする』という理性と、『今を楽しみたい』という感情がせめぎ合っています。この2つの気持ちのバランスをとりながら進めていくのが減酒治療で、最初は、理性よりも、感情の方が勝ります。そこから長い時間をかけて、いくつもの段階を経ながら、様々な動機を見つけ、理性の方を強くしていくことで『決断』に至るのです。この男性の場合、酒量が減っていくにつれて自分に自信が持てたようです。これまで『できない』と諦めていたことが、少しずつできていくことが自信につながり、最後には『断酒』を決断し、職場にも無事復帰できました。

 また、80代の認知症を併発した患者の治療でも、減酒が有効に働いて、患者が健康状態を取り戻し、家族の負担も減らしました」

家族や周囲の気づきや支えも、減酒治療には不可欠ですね。

 「周りにお酒をやめられない方がいれば、気にかけてあげてください。人に迷惑をかけたり、記憶を無くしたりするようであれば、受診が必要です。そして受診後、減酒治療を進めていくうえで、家族のサポートが絶対的に必要です。家族が『(酒量を減らして)頑張ったね』と言ってくれれば、減酒の強い動機づけになって頑張れるし、逆に『(まだ酒を飲んでいて)ダメだね』と言えば、そこで終わってしまいかねません。家族と一緒に受診された患者さんの治癒率は明らかに高いです。お世話する家族は大変で、ついついネガティブな反応をとってしまいがちですが、ポジティブに見守ることが、患者の大きな力になり『決断』を後押しします」

我々も依存症のリスクと隣り合わせです。アルコールとの付き合い方は、どのようにしていくべきでしょうか。

 「お酒は『百薬の長』と言われていますが、アルコールは、決して体にいいものとは思いません。適正な量を飲むことは否定しませんが、喫煙のように考えてもらってもいいでしょう。日本はお祭りの際などに必ずお酒が出てきます。『お酒を飲む文化』の国なので、飲酒への抵抗は少なく、世界的に見ても甘いと言わざるを得ません。普段飲んでいる酒量は、世界の標準よりもかなり多いのではないでしょうか。具体的には、毎日2合以上飲まれている方は依存症の危険があり、受診をすすめます。コロナ禍で酒量が増えた方は、普段から依存する傾向がある可能性が高く、警戒してください。

 お酒は完全にやめなくても、量を少し減らすだけで、体が健康になれます。心筋梗塞など重病のリスクも減ります。この効果をぜひ皆さんに知ってもらいたいです」

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大石 雅之

大石 雅之(おおいし まさゆき)

1979年3月、東京慈恵会医科大学卒業。同大学精神神経科に入局し、医学博士、精神保健指定医の資格を取得。91年4月に大石クリニックを開業し、院長に就任した。20年以上にわたり、アルコールに関する悩み相談を受け付け、専門の治療プログラムを提供。高齢から若年、働き盛りまで幅広い世代に治療を施し、家族の悩みにも対応している。アルコールだけでなく、インターネットやギャンブル、買い物など他の依存症治療も手がけており、依存症治療の専門クリニックとして神奈川県の指定を受けている。

 減酒についてさらに詳しく知りたい方は、情報Webサイト「減酒.jp」をご覧ください。減酒治療の紹介をはじめ、依存症かどうかチェックする簡易テストもあります。減酒をサポートするスマホアプリ「減酒にっき」もあります。ぜひご活用ください。

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