がん教育、講師不足が課題　患者団体自ら養成へ　オンライン授業も視野

　がんに関する正しい情報や命の大切さを子どもたちが学べるよう、がん対策推進基本計画に基づいて始まった「がん教育」。文部科学省は、教員による授業だけでなく、がん患者や家族、遺族ら当事者や、医療者による授業を取り入れるよう勧めている。しかし、問題は、そうした講師の不足だ。全国がん患者団体連合会（全がん連）は、インターネットを使って自ら講師育成に乗り出した。

　▽学ぶべきテーマ

　「がんになったとき『もう終わった。親より先に死ぬのか』と思いました」。茨城がん体験談スピーカーバンク代表の志賀俊彦さん（４４）は９月、中学生約１１０人に語り掛けた。

　「でもへこんでばかりいられない。『死にたくない、ではどうすればいいのか』と思い、自分の体に何が起きているのか調べ始めました」
　志賀さんは２５歳で進行した肝臓がんと診断された。手術や抗がん剤治療で一度は良くなったが、再発。授業では再発のショックや「一度きりの人生なので、やりたいことをやろうと決心した」ことなど率直な気持ちを笑顔で話した。
　がんの経験者や家族、遺族が自分の経験や気持ちを伝えることは簡単ではない。どんな病気なのか。何がつらかったのか。いずれも、自身の体験が全ての患者や家族に当てはまるわけではない。

 

　全がん連のネット講座（ｅラーニング）では、がんに関する統計や、がんができる仕組み、基本的な治療の流れ、外部講師としてがん教育に求められるポイントなど八つのテーマで学ぶ。
　▽マッチング
　例えば、感情の赴くままに話すと、誤った情報を与えたり、子どもを不安にしたりする恐れがある。酒やたばこはがんの原因になり得るとしても、それだけが原因だと思い込ませてはいけない。
　子ども自身や家族が治療中だったり、身近な人をがんで亡くしたりした場合もある。授業中に生徒が動揺した際の対応は、あらかじめ教員と打ち合わせておく。
　こうした講師としての知識を得て、テストに合格した場合、希望すれば修了者として全がん連のサイトで公表する。
　患者らはがん教育に役立ちたいと思っても方法を知らず、逆に学校側は誰に依頼すればいいのか分からない。リスト公表は、依頼したい学校と講師のマッチングを図る。これまでに計約３００人の患者や家族、遺族が登録されている。

　全がん連事務局長で乳がん経験者の三好綾さん（４５）は地元鹿児島県で「いのちの授業」を続け、内容や教材を改善する勉強会を開いてきた。

　他の患者会から相談を受けるうち「講師を目指す人が学べる場が必要だ」と感じて講座を企画。国立がん研究センターや教育の専門家らと講師として知っておくべき事柄を整理し、子どもに教える際に配慮するべきことは冊子にまとめた。
　全がん連によるネット講座は２０２２年末まで無料で続ける予定だ。
　▽コロナ下の再開
　ただ、新型コロナウイルスの感染拡大で春以降、がん経験者による授業は延期やキャンセルが相次いだ。
　ようやく再開の動きも出てきたが、三好さんは「対面なら、感染症対策が必須。オンラインなら、コミュニケーションに限界があるが、離島など訪問しにくい地域でも授業ができる」と話す。
　新しい学習指導要領に基づき、２０２１年度から中学校でがん教育が全面的に実施される予定。
　がん教育に詳しい日本女子体育大の助友裕子教授は「全ての小中学生に１人１台のパソコンを整備する『ＧＩＧＡスクール構想』が進んでいるので、学校も講師もオンラインの授業を積極的に検討してほしい」と話した。（共同＝山岡文子）