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8割が「収入ゼロ・減少」 芸能・映像業界、悲痛な声

2020.5.16 18:32 共同通信

芸能・映像業界関係者の新型コロナウイルスの収入への影響
芸能・映像業界関係者の新型コロナウイルスの収入への影響

 新型コロナウイルスの影響で、芸能・映像業界では公演や撮影の自粛が続く。NPO法人が16日までに業界関係者を対象に行った調査では、約8割が「収入がゼロ・減少した」と回答。業界にはフリーランスが多く、「生活ができない」と悲痛な声も。同法人は「影響は深刻だ」と訴え、経済支援やスタッフの安全を守る基準作りを求める要望書を6日に政府に送付した。

 調査はNPO法人「映画業界で働く女性を守る会」(東京)が4月にインターネットを通じて実施。カメラや美術、照明などの裏方スタッフや俳優の男女ら1715人から回答を得た。うち、フリーランスは7割近い1161人だった。

 仕事への影響(複数回答)としては「作品・公演が延期、または中止となった」と答えた人は1341人。「解雇、契約を切られた」という人も100人いた。収入がゼロになった人は44%を超え、減少した人も37%超と経済的ダメージが浮き彫りになった。副業を検討・始めた人、転職検討中の人も半数以上いた。

 1348人が「事業再開や生活への金銭的支援」を求め、「仕事が一切無い。先のことを考えると精神的にもきつい」(50代男性・俳優)との声も。同法人によると、業界では口約束で業務を請け負うことも多いという。「契約書を交わし、労働環境を整えなければ業界の未来は見えてこない」(30代男性・照明)と慣習の変化を求める意見もあった。

 法人代表で、自らも映画やドラマの小道具の仕事をしているSAORIさん(36)は、仕事が再開できても多くのスタッフや俳優が一緒に働く現場では「3密」を避けるのは難しいと指摘。「感染拡大をどう防ぐか感染症の専門家と連携し、ガイドラインを作ることも急務だ」と訴える。