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8割の医師が感染防護具「不足」 逼迫度、1カ月間でさらに顕著

2020.5.2 5:28 共同通信

マスクが「配給制」となり、管理担当者(右)から受け取る病院職員=3月、東京都立川市の立川相互病院
マスクが「配給制」となり、管理担当者(右)から受け取る病院職員=3月、東京都立川市の立川相互病院

 新型コロナウイルスの感染拡大を受け、全国の医師522人が勤務先での感染防護具の充足状況を答えた民間企業の4月のアンケートで、8割近くが「足りていない」と回答したことが2日、分かった。3月の調査では全体の6割だったが、1カ月間で状況がさらに逼迫したことがうかがえる。

 アンケートは東京の医療情報提供サービス会社「eヘルスケア」が4月16~21日にインターネットで実施。3月の調査に回答していた医師817人に改めて質問した。

 その結果、「全く足りていない」「あまり足りていない」としたのは78%で、3月の調査から17ポイント増加。規模別では、100床以上の中規模以上の病院は「全く足りていない」が32%だった一方、100床未満の診療所・小規模病院は45%で、より切実な状況だった。

 不足している感染防護具は、医療用サージカルマスクが75%と最多。次いで、より防御効果が高いN95マスク71%、消毒用アルコール67%、ガウンやエプロン65%、感染防護服63%、フェースシールドやゴーグル54%の順となっている。

 国際医療福祉大の松本哲哉教授(感染症学)は「院内感染で病院の診療態勢が縮小すれば、地域医療の崩壊につながる」として、防護具供給の必要性を強調している。

 さらに、スタッフが足りているかどうかでは「十分だと思う」「まあ十分だと思う」は32%で、3月の調査より17ポイント減った。新たに疲弊度を尋ねると54%が「高まっている」としており、人材確保も課題に浮かんだ。