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教育年数が認知症に影響 リスク高い「6年未満」

2020.2.21 19:46
 教育年数が6年未満の高齢者は13年以上の人に比べ、男性で3割、女性で2割、認知症を患うリスクが高くなることが、千葉大大学院医学薬学府の高杉友さんらの研究で分かった。海外では低学歴が認知症リスクに影響すると報告されており、日本でも強い関連のあることが裏付けられた。
 
 

 


 高齢者の実態を多面的に研究するプロジェクト「日本老年学的評価研究(JAGES)」の2010~12年の調査データを基に、その後の約6年間、認知機能の変化を追跡できた65歳以上の高齢者5万2063人を対象に分析した。
 この間、厚生労働省の判定基準「認知症高齢者の日常生活自立度」で「ランクⅡ(日常生活に支障を来すような症状・行動や意思疎通の困難さが多少見られても、誰かが注意していれば自立できる)」以上の認知機能低下があった人は5490人。この人たちを、これまでに受けた教育年数で「13年以上」「10~12年」「6~9年」「6年未満」の4グループに分け、リスクを比較した。
 すると、6年未満の人は13年以上の人より男性で34%、女性で21%、認知症リスクが高かった。10~12年、6~9年の人は、13年以上の人と比べて統計的に意味のある差は見られなかった。
 英医学誌ランセットの委員会は17年、小児期の教育歴を、中年期の高血圧、肥満、難聴、高齢期の喫煙、抑うつ、運動不足、社会的孤立、糖尿病とともに、予防可能な認知症リスク9因子の一つに挙げている。
 高杉さんは「認知症を予防するには、成人・高齢期の社会経済状況を支援するだけでなく、子どもの時期の教育機会を担保することが極めて重要だ」と話している。

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