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医療新世紀

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持続感染、15年間で半減へ B、C型肝炎で広島大推計

2022.5.24 0:00
 肝硬変や肝臓がんの主な原因となるB型肝炎、C型肝炎ウイルスの持続感染者が、国内で2030年までの15年間でほぼ半減するとのシミュレーション結果を広島大の田中純子教授(疫学・疾病制御学)らの研究グループが発表した。
 
 

 一方で、実際の医療のデータと比較すると、15年の推定持続感染者数のうち半数以上の人が検査による診断がついていないか、感染が判明しても医療を受けていない恐れがあることも判明した。

 世界保健機関(WHO)によると、世界の持続感染者は19年時点の推定でB型2億9600万人、C型5800万人。WHOは「30年までに肝炎ウイルス撲滅」を提唱しているが、田中さんは「日本での達成のためにC型では未診断の人たちへの検査を拡充して治療につなげることに、B型ではウイルスを排除する新薬の開発に注力するべきだ」と提言している。
 研究では、医療機関が発行するレセプト(診療報酬明細書)と特定健診・特定保健指導の情報を収集したデータベース「NDB」と、初回献血者のデータなどを利用。15年の持続感染者数を、B型が103万~119万人、C型が87万~130万人の合計191万~249万人と推計した。
 さらに、どのぐらいの割合で減少していくかをシミュレーションした結果、合計で30年には92万~130万人にほぼ半減、35年には74万~105万人まで減るとの予測が明らかになった。
 田中さんによると、日本では感染者が高齢層に偏り、世代が代われば減少すると見込まれる上、B型、C型ともに検査による把握が進み、C型では薬剤治療の普及も減少に寄与するという。

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