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医療新世紀

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運動は低所得国でも有益死亡や血管病のリスク減

2017.10.27 14:24
 余暇に積極的に体を動かすと死亡のリスクが下がり、心臓・脳血管疾患を発症しにくくなることは、主に先進国での研究ではっきりしている。低所得国でも同じことが言えるのかを検討するため、カナダなどの国際チームが大規模な研究を実施した。

 その結果、身体活動の効果は余暇のスポーツでも仕事や日常生活の一環でも同様にあり、国の経済水準の違いにも左右されないことが分かった。
運動は低所得国でも有益死亡や血管病のリスク減

 チームは、世界銀行の分類に基づく低―高所得国17カ国の一般住民計約13万人について身体活動の内容や量を調べ、2003年から平均で7年近く追跡。死亡のほか、心筋梗塞や脳卒中といった心臓・脳血管疾患の発症リスクとの関連を分析した。住民の研究参加時の年齢は35~70歳、心臓などの持病がある人は含まれていない。

 身体活動の量は、運動の強さを表す単位メッツに持続時間(分)を掛けた「メッツ分」で表す。1週間当たりの活動量が600メッツ分(速歩150分間に相当)未満と、比較的少ない人の死亡、疾患リスクを1とすると、それを上回る活動量の人は、低所得国であっても、活動の内容が余暇のスポーツ、仕事や家事などのいずれであっても、リスクが低くなるという結果だった。

 チームによると、世界全体の心臓・脳血管疾患による死亡は、高所得国では減少傾向にあるのに、1990年から2013年までに約40%増加した。低・中所得国で増えたことが主要な原因とみられるため、これらの国でどんな対策が有効かの検討が求められていた。研究は英医学誌ランセットに掲載された。

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