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医療新世紀

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ラグビーW杯に医療の課題 日医総研が医師会調査

2020.10.1 16:21

 日本各地で試合が開催された昨年のラグビーワールドカップ(W杯)日本大会。スタジアムや周辺での傷病者発生にはおおむね順調に対応できたが、関係者の連携に課題が残ったとの調査リポートを、日本医師会総合政策研究機構(日医総研)が発表した。来年の東京五輪・パラリンピックに向けた対応が望まれるとしている。

 
 

 日医総研は今年1~2月、ラグビーW杯の試合が行われた12都道府県の医師会と、試合会場があった14の郡市医師会に電子メールやファクスを通じて調査票を送信。計19の医師会からの回答をまとめた。

 医師会としての対応を行政や組織委員会から依頼されたかどうかの設問では、15医師会が「救護所への医師派遣」「多数の傷病者が出た場合の対応」などで何らかの依頼があったと回答。8医師会が実際に観客用救護所に医師を派遣していた。
 ただ、組織委から現場の医療活動に必要な十分な情報提供があったかとの問いには、十分だったとの回答は7医師会だけ。6医師会は「ほとんど情報提供はなかった」としており、特に組織委と地元医師会との間の連携の問題が浮き彫りになった。
 ラグビーW杯と東京五輪のいずれでも開催地になる医師会からは、五輪開催に必要な対応として、人員確保やテロ対策と並んで感染症対策への懸念が寄せられた。
 自由記述欄の報告を総合すると、大規模イベント対応のために関連学会や日本医師会が作製した研修資料などは十分にあるものの、それを実施する人手の確保とその移動といった運用体制などに懸念があることが指摘されたという。

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