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医療新世紀

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緑内障が増加、高齢化反映 視覚障害原因で全国調査

2019.6.25 0:00

 2015年度に新たに障害者手帳の交付を受けた視覚障害者の原因疾患は緑内障が最も多く、原因に占める割合も過去より増加したという全国調査の結果を、白神史雄・岡山大教授(眼科学)を中心とする厚生労働省研究班がまとめた。

 
 

 緑内障は中高年に多い疾患で、目と脳をつなぐ視神経の障害によって視力が低下する。調査によると原因の28・6%を占め、人口の高齢化を反映する形で、前回調査(07~09年度)の割合(21・0%)を上回った。

 2位は網膜色素変性(14・0%)、3位は糖尿病網膜症(12・8%)で、前回調査と順位が入れ替わった。この背景には、糖尿病患者の眼科受診が広がり、目の奥で光を感じる部位である網膜の障害の重症化が抑えられた可能性が考えられるという。網膜色素変性は、網膜が変性し視野が狭くなる疾患。

 4位は網膜中心部に出血や水ぶくれが生じる黄斑変性(8・0%)で順位は前回と同じだった。

 新規視覚障害者の年齢層は80代が29・6%で最多。70代(26・3%)、60代(17・3%)がそれに続き、大半が高齢者であることが分かった。

 視覚障害の原因疾患に関する全国調査は1988年度に初めて行われ、今回が4回目。過去はいずれも7県程度の抽出調査だったが、データが電子化されたことにより、今回初めて全都道府県の計135福祉事務所から18歳以上の新規視覚障害認定者1万2千人余りの記録を集め、集計した。

 分析を担当した森實祐基・岡山大准教授は「原因の上位を占めた疾患はいずれも早期発見が重要。特に症状がなくても定期的な目の検査を勧める」と話す。今後は地域別のデータを分析し、各地の福祉行政に役立ててもらいたいという。

(共同通信・吉本明美)

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