ビットコイン(BTC)は今後どうなる?価格予想や暴落の原因も解説

ビットコイン(BTC)は、仮想通貨のなかで最も取引量の多い銘柄です。その取引量の多さから価格が急激に変動することも珍しくありません。

そのため、「今後のビットコインの値動きを正確に予測したい」「将来的にビットコインの価値は上がるのか」と考えている方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、今後のビットコイン価格について、具体的に予想・解説。また、今後ビットコインが暴落する原因や可能性にも言及しています。

ビットコインが今後どうなるのか知りたい方や中長期的にビットコインを保有したいと考えている方は一読してみてください。

ビットコイン2022年9月現在の価格推移

まず先月1ヶ月間のビットコインの価格推移を確認しましょう。以下の図は、2022年8月の1ヶ月間の値動きを表したチャートです。

1.ビットコイン2022年8月チャート

引用元:TradingView

ビットコインの8月1日時点の価格は1BTC=約307万円でしたが、8月19日あたりから徐々に下落し始めました。その後、8月30日には1BTC=約284万円を付けています。

2022年7月に右肩上がりに価格を上昇させていたビットコインですが、8月に入ってからは300万円を下回り、やや下落傾向が強まってきました。

ビットコインの価格が下落した理由は?

ビットコインが下落しつつあるのは、主に以下の2つの要因が考えられます。それぞれの要因について詳しく解説します。

2022年8月に起きたビットコインの主な出来事
  • テラ問題が落ち着きを見せ信用不安が後退
  • 米国の利上げ加速懸念が高まりBTCが大幅安に

テラ問題が落ち着きを見せ信用不安が後退

下落チャート

仮想通貨の一つである「テラ(LUNA)」は、手持ちの暗号資産をテラに交換し第三者に貸し出す(レンディング)ことで、年率最大20%の利回りが得られるとして大きな話題を集めました。

 しかし、2022年5月になるとテラのレンディングシステムが破綻し、取り付け騒ぎが巻き起こった結果、1ドルと交換できるはずだったテラの通貨価値は5セント近くまで暴落しました。

上記は「テラ問題」と呼ばれ、そのほかの仮想通貨の信用不安にまで波及しましたが、2022年7月になってようやく落ち着きを見せます。

海外で圧倒的な力を持つBinance(バイナンス)やFTXといった仮想通貨取引所が、テラに代わって最後の貸し手の機能を担うようになったためです。

2022年8月のビットコインは、このような市場全体の信用不安が後退したタイミングで相場がスタートしており、ある程度底入れの見通しが立っていたといえます。

米国の利上げ加速懸念が高まりBTCが大幅安に

星条旗

その後、堅調に右肩上がりの推移を見せていたビットコインでしたが、8月19日に大幅な下落に見舞われます。8月18日に1BTC=約317万円だった価格は、わずか1日の間に284万円付近にまで下落しました。

 このような急激な価格下落が起こったのは、米国の利上げ加速懸念が高まったからだと考えられます。

ビットコインの価格は米国経済の影響を受けやすく、米株価指数が下落すると、同じくビットコインも売りが加速する傾向にあります。

米国の利上げペースが速くなったり上昇幅が大きくなったりすると、景気後退懸念から株価に下押し圧力がかかり、それと同時にビットコインの価格も下がりやすくなるということです。

ビットコイン今後の価格予想は?

では、今後のビットコインの価格はどのように推移するのでしょうか。ここでは、著名人・大手メディアとAI・格付け機関による価格予想を紹介します。

著名人・大手メディアの価格予想

新聞

ビットコインの将来的な価格に関しては、比較的楽観的な見方をする著名人やメディアが多いといえます。

 たとえば、米大手メディアのBloomberg(ブルームバーグ)は、2025年にビットコインの価格が10万ドル(1,000万円前後)に達すると予想しています。

ビットコインと金の相関係数が0.44まで上昇しており、供給量に制限があるビットコインは需給バランスに関係から価格上昇圧力が強いというのが一つの根拠です。

It took about four years to go from $1,000 to $10,000 in 2017, so doubling that time frame for maturation could get the price toward $100,000 in about five more years.
(ビットコインの価格が1,000ドルから10,000ドルになるまでに約4年かかったことを考えると、熟成期間を2倍にした場合、5年後の2025年に価格が100,000ドルに近づく可能性がある。)
引用:Bitcoin on track for $100,000 in 2025, historical growth guides|Bloomberg

ほかにも、米国で投資運用会社「ARK Investment Management」を創設したキャシー・ウッド氏は、将来的にビットコインの価格が50万ドル(5,000万円前後)になることを見込んでいます。

アーク・インベストメント・マネジメントの創業者で最高経営責任者(CEO)のキャシー・ウッド氏は、ビットコインの急落を目の当たりにしても仮想通貨を信じ続けている。ウッド氏はブルームバーグテレビジョンのインタビューで、依然としてビットコインが50万ドルになると見込んでいると表明。
引用:キャシー・ウッド氏、ビットコインの強気揺らがず-依然50万ドル予想|Bloomberg

ウッド氏は、ビットコインのマイニング技術に再生可能エネルギーが組み込まれる見通しを示しています。

AI・格付け機関の価格予想

aiチャート

ビットコインの今後の成長については、著名人やメディア以外にAIや格付け機関も予測を公表しています。

代表的な予測結果をまとめると、以下のような内容となります。

(単位:米ドル) Coin Price Forecas Digitalcoin Wallet Investor
2022年 31,817 28,415 37,075
2023年 30,736 32,785 50,089
2024年 30,418 32,929 64,589
2025年 39,479 46,633 77,317
2026年 47,694 39,519 90,918
2027年 56,239 54,052 97,037

※2022年8月30日時点、参考:Coin Price ForecasDigitalcoinWallet Investor

予測結果はAIによって異なりますが、長期的に価格上昇が続くことが予想されています。

今後ビットコインが価格上昇するタイミング3つ

今後、ビットコインの価格が上昇するタイミングは、大きく以下の3つに分類できます。

今後ビットコインの価格が上昇する3つのタイミング
  • 決済手段としての普及
  • ビットコインETFの承認
  • 2024年に迎える半減期

決済手段としての普及

お金

もともとビットコインは、投資をするための商品ではなく、日本円や米ドルといった既存通貨の代替手段として開発されました。

つまり、新たな決済手段として普及するのがビットコインのゴールです。ビットコインの価格はさまざまな要因で変動しますが、その根本には需給バランスが影響しています。

 もし世界中の店舗やオンラインストアでビットコインが使えるようになると、決済手段としての需要が高まり、価格の上昇が見込めるでしょう。

現在の日本では、ビックカメラやソフマップなど、ビットコインで決済できるのが一部の店舗に限られています。

ビットコインの決済環境はまだ未整備の状態なので、今後に期待です。

ビットコインETFの承認

ETF(上場投資信託)とは、投資信託を上場させ市場に流通した商品を誰もが売買できるようにした金融商品です。従来、ビットコインを購入するには、証券口座とは異なる仮想通貨取引所の口座を開設する必要があります。

 しかし上場したビットコインETFなら、いままで使っている証券会社を通じてビットコインの売買が可能になります。

つまり、わざわざ仮想通貨取引所の口座を開設するという面倒な手間がなくなり参入ハードルが下がった結果、参加者が増えるということです。

また、ETFを上場するためには証券取引委員会の認可が必要なので、ビットコインETFが承認されると、仮想通貨全体の信用力が高まるメリットもあります。

市場への参加者が増え、金融商品としての信用力が高まった結果、ビットコイン価格の上昇が期待できるでしょう。

2024年に迎える半減期

お金

ビットコインは4年に一度、生成されるビットコインの量が半分になる「半減期」を迎えます。新しく生成されるビットコインは、マイニングを行った方の報酬として支払われる仕組みです。

 この報酬が4年ごとに半分になると、ビットコインを別の通貨へ換金するために売却する数量も半分になるため、取引における需給が引き締まった結果、ビットコインの価格が上昇しやすくなります。

次のビットコインの半減期は2024年に設定されています。この時期の前後になると、ビットコインの価格に上昇圧力がかかりやすくなります。

半減期というシステムが存在する理由は、ビットコインの発行量に2,100万枚という上限が定められているからです。4年ごとに徐々に通貨発行量を少なくすることで、急激な需要の高まりに備えています。

今後ビットコインが暴落する主な原因2つ

今後、次のような出来事が起きると、将来的にビットコインの価格が下がる可能性があります。

今後ビットコインの価格が下落する2つのタイミング
  • 政府の仮想通貨規制
  • 株式市場・為替市場の暴落

政府の仮想通貨規制

政府

世界的に仮想通貨の規制が強化されると、ビットコインの価格に悪影響を及ぼします。

 政府による規制は多くの投資家にネガティブな印象を与え、ビットコインの先行きに不透明感をもたらすからです。

先述したテラ問題が勃発した際は、仮想通貨の安定性に懐疑的な目が向けられ、規制強化の流れが加速しました。その結果、2022年5月4日に1BTC=約524万円を付けていたビットコインの価格は、5月12日には372万円にまで暴落しています。

仮想通貨のネガティブなニュースが報道されると、政府による規制強化の動きが加速しやすくなります。

株式市場・為替市場の暴落

株式投資

ビットコインの価格は、株式市場や為替市場の影響を強く受けます。

 株式や為替が暴落すると、それに連動してビットコインの価格も下落しやすくなります。

特に米国景気は仮想通貨市場にも影響を与えやすいため、少なくとも米雇用統計や消費者物価指数(CPI)といった指標は常にチェックしておきたいところです。世界的な景気後退感が強まると、ビットコインの将来的な価値も下がる恐れがあります。

ただし、仮想通貨は総発行枚数が限られるという独自の仕組みがあるため、長い目で見れば株価・為替との相関関係が薄らいでいく可能性があります。

ビットコイン購入におすすめの仮想通貨取引所

ここからはビットコインを購入するためのおすすめの仮想通貨取引所を2つ紹介します。

コインチェック

コインチェック

コインチェックのおすすめポイント
  • ビットコインを活用できる独自サービスが多い
  • スマートフォンの取引アプリが使いやすい
  • ビットコイン以外にも幅広い仮想通貨を取引できる

1つ目の仮想通貨取引所は、スマートフォンアプリのダウンロード数が国内ナンバーワン(※)のコインチェック(Coincheck)です。コインチェックの最大のメリットは、さまざまな場面でビットコインを有効活用できることにあります。

 たとえば、電気代やガス代をビットコインで決済できる「Coincheckでんき・ガス」や、月々少額から投資できる「Coincheckつみたて」、ビットコインを貸し出して利息を得る「貸暗号資産サービス」などの独自サービスがあり、ビットコインを取引以外でも活用できます。

また、コインチェックで取り扱っている仮想通貨は17種類と、国内トップクラスを誇ります。ビットコイン以外にも幅広い銘柄を売買したい方には、最適な取引所だといえるでしょう。

運営会社はマネックスグループの傘下にあり、安心感があるのも特徴です。
取扱仮想通貨 17種類
レバレッジ
販売所手数料 無料
取引所手数料 無料
入金手数料 銀行振込:無料
コンビニ入金:770円~
クイック入金:770円~
出金手数料 407円

出典:コインチェック公式サイト
コインチェックの公式サイトを参照

DMMビットコイン

dmm ビットコイン

DMMビットコインのおすすめポイント
  • 最大2倍までのレバレッジを活用できる
  • 入金手数料や出金手数料がかからない
  • ビットコインの最小取引単位が小さい

2つ目の仮想通貨取引所は、DMMグループが運営するDMMビットコインです。

 最大2倍のレバレッジをかけることができ、レバレッジに対応している仮想通貨の種類も業界最多クラスとなります。

ビットコインの最小取引単位は「0.0001BTC」なので、現物取引だと数百円程度、レバレッジをかけるとより少ない元手から投資できます。また、取引手数料はもちろん、入金手数料や出金手数料まで無料に設定されているのも特徴です。

できるだけコストを抑えて仮想通貨投資をしたい方におすすめです。
取扱仮想通貨 13種類
レバレッジ 最大2倍
販売所手数料 無料
取引所手数料 無料
入金手数料 無料
※振込手数料は利用者負担
出金手数料 無料
※振込手数料は利用者負担

出典:DMMビットコイン公式サイト

ビットコインに関するよくある質問

最後に、ビットコインに関するよくある質問を紹介します。

Q.ビットコイン投資を始めるのに必要なものは?

原資となるお金と取引ツール(パソコンかスマートフォン)が必要です。また、仮想通貨取引所の口座を開設するための本人確認書類も用意しておきましょう。

必要な本人確認書類は取引所によって異なりますが、基本的にマイナンバーカード(またはマイナンバー通知カード)に加え、運転免許証やパスポート、健康保険証などが求められます。

Q.ビットコイン取引で税金はかかる?

かかりますが、一律20.315%の税金がとられる株式投資やFXなどとは仕組みが異なります。ビットコインは累進課税方式が採用されているため、所得額に応じて所得税率(5~45%)が異なります。

また、総合課税の対象になることから、給与や不動産収入などを含めたすべての所得を合算して課税額が決まります。基本的に、仮想通貨で年間20万円を超える利益を出した場合は確定申告が必要です。

まとめ

ここ数年で一気に価格が上昇したビットコイン。紆余曲折がありながら価格変動の大きい仮想通貨ではあるものの、今後の成長に期待する声も少なくありません。

著名人や大手メディアのほか、AIに至っても、長期的にビットコインの価格が上昇する予測を見せています。ただし、直近に起きたテラ問題に加え、仮想通貨に対する規制強化や世界的な景気後退などにより、一時的に価格を大きく下げる可能性がある点には注意が必要です。

ビットコインの今後の価格を正確に予測するためにも、情報収集を欠かさないようにしましょう。
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