小児を受動喫煙から守れ　アレルギー疾患に悪影響

　日本小児アレルギー学会は、受動喫煙がアレルギー疾患に及ぼす影響を既存の研究で検証し、受動喫煙防止を訴える６項目の提言を発表した。提言と解説パンフレット、資料を学会員や国・地方自治体の関係部署、全国の医師会などに送り、学会のウェブサイトにも掲載して啓発を図る。

 

　同学会受動喫煙防止ワーキンググループは、胎児期の母親の喫煙を含め、胎児や小児がたばこの影響を受ける受動喫煙がアレルギー疾患にどう関係するかを内外の論文を集めて調べた。
　その結果、小児ぜんそくを発症させたり重症化させたりするリスクは、研究によって３段階の根拠レベルで最上位のＡの強い関連があり、受動喫煙防止が強く推奨されるとした。
　小児の呼吸機能を低下させる可能性もレベルＡと高く、せきやたんの増加については根拠レベルはＢだったが、いずれも強い推奨とされた。
　小児アレルギー性鼻炎との関連を支持する質の良い研究はなかったが、多くの研究が悪化のリスクであるとしたため「弱い推奨」。体に異物が入りアレルギーのきっかけとなる「抗原感作」との関係は、胎児期には関連性が見いだせないが、出生後はレベルＢで、強く推奨されるとした。
　一方、小児の食物アレルギーやアトピー性皮膚炎の発症との関係は、従来の研究からは認められず、今後の検証が待たれるとしている。
　ワーキンググループの委員長として結果をとりまとめた池田政憲岡山大特命教授（小児アレルギー医学）は「成人に比べて小児の受動喫煙はまだまだ注目されていない。アレルギー以外の疾患にも悪影響がある恐れがあり、今後検討が進み、さらに対策が促進されるよう期待したい」と話した。