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共同通信PRワイヤー
株式会社電通 02/23 14:15

「2015年 日本の広告費」は6兆1,710億円、前年比100.3%

2016年2月23日

株式会社  電 通

「2015年 日本の広告費」
● 総広告費は6兆1,710億円、前年比100.3%
● 4年連続でプラス成長
● インターネット広告費が、二桁成長でけん引

 株式会社電通(本社:東京都港区、社長:石井 直)は2月23日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2015年(平成27年)日本の広告費」を発表した。
 2015年(1~12月)の日本の総広告費は、景気が足踏み状態の中、6兆1,710億円、前年比100.3%となり、4年連続で前年実績を上回った。

 電通総研 メディアイノベーション研究部 研究主幹 北原利行による「2015年 日本の広告費」のウェブ電通報解説記事はこちら:http://dentsu-ho.com/articles/3708

【2015年(平成27年)の広告費の特徴】
1.2015年の総広告費は、ミラノ万博、企業業績の大幅な伸長、所得増への期待があったものの、前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック2014」、「2014FIFAワールドカップ ブラジル大会」開催に伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、通年で前年比100.3%となった。

2.媒体別にみると、「新聞広告費」(前年比93.8%)、「雑誌広告費」(同97.7%)、「ラジオ広告費」(同98.6%)、「テレビメディア広告費」(同98.8%、地上波テレビと衛星メディア関連の合計)を合計した「マスコミ四媒体広告費」は同97.6%となった。「インターネット広告費」(同110.2%)は、スマートフォン・動画・新しいアドテクノロジーを利用した広告が堅調に伸長し、全体をけん引した。「プロモーションメディア広告費」は同99.1%であったものの、屋外広告、POP、展示・映像ほか、は増加した。

3.業種別(マスコミ四媒体、ただし衛星メディア関連は除く)では、全21業種中6業種で増加した。
・主な増加業種は、「精密機器・事務用品」(前年比109.7%、腕時計、万年筆)、「情報・通信」(同105.1%、オンラインゲーム、オンラインショップ)、「エネルギー・素材・機械」(同104.1%、ガス会社、電力会社)、「食品」(同102.7%、通販系サプリメント、健康食品)、「交通・レジャー」(同102.2%、会員制スポーツクラブ、レジャーランド・テーマパーク)など。
・主な減少業種は、「趣味・スポーツ用品」(前年比84.5%、オーディオソフト、人気キャラクター系玩具)、「自動車・関連品」(同89.0%、軽自動車、セダン、2BOX)、「飲料・嗜好品」(同91.8%、缶コーヒー、第3のビール)、「家電・AV機器」(同91.9%、コーヒーメーカー、空気清浄機、液晶テレビ)、「家庭用品」(同92.7%、機能性マットレス、家具、機能性フライパン・鍋)、「不動産・住宅設備」(同95.0%、一般住宅、賃貸用住宅)など。

☆上記「1.総広告費」、「2.媒体別広告費」、「3.業種別広告費」に関する詳細な解説や関連データにつきましては、
 添付のPDFをご参照ください。