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東京五輪の日本ほうふつ 世界経済に比重増す中国
北京五輪を前に高成長が続く中国。２００７年の国内総生産（ＧＤＰ）は世界３位のドイツにほぼ並んだ。世界経済の中で比重は年々増し、高度成長下の１９６４年に開かれた東京五輪前後の日本をほうふつとさせる。
五輪開催で戦後復興や先進国入りを国際社会にアピールした日本は「五輪景気」で６４年のＧＤＰ成長率が１１・２％に加速、６６年から５年連続２けた成長となり６７年のＧＤＰはドイツを抜き世界２位に浮上した。
新幹線などのインフラ整備も進み、家庭にはテレビ、冷蔵庫、洗濯機の「三種の神器」が急速に普及、マイカーブームも起きた。国民に自信を与えた国際イベントの成功は、日本の大量消費時代の幕開けとなった。
「東京五輪前後の日本経済を中国は参考にすべきだ」。上海紙、東方早報は、中国を当時の日本になぞらえ、五輪後も高成長を続けた日本に見習って技術革新などに力を入れるべきと指摘した。
グローバル化で、対外開放が進む中国は当時の日本以上に豊かな面もある。日本のテレビ普及率は六五年に９０％だったが、中国は現在、ほぼ１００％。マイカーブームは数年前に始まり、不動産投機熱も高まってバブルが指摘される。都市の富裕層の生活は現在の日本と変わらない。
だが一人当たりＧＤＰはまだ日本の１０％未満。農村と都市の格差は深刻だ。日本でも五輪後に本格化した公害対策など、北京五輪後の安定成長に向けた課題は多い。
