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地・宝・人(ち・ほう・じん)ネット

 地・宝・人(ち・ほう・じん)ネット 地方が抱える問題を話し合おうと、全国の地方新聞社と共同通信社が識者らとつくった。まちづくり団体の代表者や研究者、行政担当者らが参加。「地域再生大賞」の受賞団体からもメンバーを迎え、約100人で構成。名称を「地域再生列島ネット」から改めた。電子メールを中心に意見交換しており、形にとらわれないシンクタンクを目指す。

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意見・提言リスト

名前・肩書き 意見・提言
阿部欣司・北海道電力企画部担当部長地域の情報提供に町内会報や回覧板も役立つ。続きを読む
田村亨・北海道大大学院教授「本物」を分かってもらうには1対1が良い。続きを読む
吉成信夫・岩手子ども環境研究所理事長ラジオ放送を立ち上げ、各地と連携を目指す。続きを読む
菊池一俊・カミスガプロジェクト代表理事(茨城)デジタル機器とアナログな手段を使い分けて。続きを読む
山﨑美代造・元とちぎインベストメントパートナーズ社長情報通信機器の活用が広がる一方で課題も。続きを読む
磯野典正・熱血!!勝浦タンタンメン船団長(千葉)フェイスブックなど地域PRの仕掛けは必要。続きを読む
渡辺達朗・専修大教授生の反応を知るのにツイッターなどは有効。続きを読む
西沢弘之・三国湊魅力づくりPJ理事長(福井)地域メディアとの関係は活動の大きな力に。続きを読む
舩木上次・萌木の村社長(山梨)伝える側もまちづくりの価値観の共有が大事。続きを読む
白戸洋・松本大教授(長野)情報共有を促す地域メディアの役割は重要に。続きを読む
原雅広・匠の町しもすわあきないプロジェクト専務理事(長野)情報通信機器の普及進むが、タウン誌も大切。続きを読む
都竹淳也・岐阜県総合療育推進室長まちづくりにフェイスブックは役立つ手段に。続きを読む
高嶋加代子・遊プロジェクト京都理事長自らがメディアになれる時代。多彩に活用を。続きを読む
土居好江・遊悠舎京すずめ理事長(京都)特性や目標を伝えられれば活性化の弾みに。続きを読む
平竹耕三・京都市文化市民局長地域資源のブランド化にメディアを積極活用。続きを読む
東朋治・協働研究所取締役(兵庫)根付いた取り組みでないとPRしても逆効果。続きを読む
小林敬典・鳥取県人権局長情報ツールは多様化。有用なメディアを活用。続きを読む
高橋泰子・緑と水の連絡会議理事長(島根)メディアも政策提言型の住民運動の手伝いを。続きを読む
多田憲一郎・岡山商科大教授多彩なノウハウを持つ企業と地域は連携を。続きを読む
岩崎積・ブルーリバー専務(広島)メディアにのまれず、取り入れて活動進める。続きを読む
熊紀三夫・高松丸亀町商店街振興組合常務理事(香川)ものではなくライフスタイルの情報が重要に。続きを読む
黒田周子・今治コミュニティ放送社長(愛媛)最新技術を生かせばさまざまな可能性が広がる。続きを読む
河野達郎・おおず街なか再生館専務(愛媛)伝えたいことを明確にできれば効果は高まる。続きを読む
畦地履正・四万十ドラマ社長(高知)開発時から考え方をアピールすることが大事。続きを読む
伊豆哲也・まちづくり機構ユマニテさが常務理事地域情報を共有するためには情報誌も役立つ。続きを読む
北川健太・嬉野市地域力開発プロジェクト会議・新ツーリズムチーム長(佐賀)メディアは活動を客観視し見直すきっかけに。続きを読む
池田卓・船浮音祭り実行委員長(沖縄)情報発信後の対応も大事。不足を補うのは人。続きを読む