被爆地と被ばくⅡ - 原子力時代の死角 - 特別連載

	原爆傷害調査委員会（ＡＢＣＣ）を改組した放射線影響研究所の広島研究所（右上）とシャル博士（左上）、第五福竜丸のコラージュ（第五福竜丸の写真は静岡県焼津市役所提供）

原爆傷害調査委員会（ＡＢＣＣ）を改組した放射線影響研究所の広島研究所（右上）とシャル博士（左上）、第五福竜丸のコラージュ（第五福竜丸の写真は静岡県焼津市役所提供）

太田昌克(おおた・まさかつ)１９６８年富山県生まれ。早大政治経済学部卒業、政策研究大学院博士課程修了、博士（政策研究）。９２年共同通信入社。広島支局、大阪社会部、高松支局、外信部、政治部、ワシントン特派員を経て２００９年から編集委員。０６年度ボーン・上田記念国際記者賞、０９年平和・協同ジャーナリスト基金賞を受賞。近著に『日米「核密約」の全貌』（筑摩選書）。

　広島、長崎への原爆投下から８年半後、米国の科学者に一つの転機が訪れた。１９５４年３月１日、米国は太平洋ビキニ環礁で広島型原爆の約千倍の水爆実験ブラボーを実施、「死の灰」を浴びた第五福竜丸の乗組員が急性被ばく症状を訴えた。それまで放射性降下物による残留放射線の影響を過小評価し、死角を突かれた格好の米科学者たち。ホールボディーカウンター（ＷＢＣ）で被爆者の内部被ばく実態を調べることも検討したが、「リスクの空白」は埋められなかった。

　「最近起きた、放射性降下物を浴びた漁師の不幸な出来事は（米西部）ネバダ州での核実験への懸念も手伝って、広島、長崎における残留放射線の問題に対する関心を再び呼び起こしている」
　第五福竜丸の被ばくからほどなく、広島と長崎を拠点に被爆者の調査を進める米研究機関、原爆傷害調査委員会（ＡＢＣＣ）の生物統計学部長、ローウェル・ウッドベリーが、こう記した報告書をまとめた。
　原爆投下から４０日後に残留放射線を測定した米マンハッタン工兵管区の調査結果に基づき、「核爆発後、持続性のある放射能は害を与えるほど出ていない」（同報告書）というのが、米国の対外説明であり定説だった。
　一方、ＡＢＣＣは５３年の段階で、核爆発後に救援目的で爆心地周辺へ入った者の中に、放射線が原因とみられる症状が出ていたことを把握。追跡調査の方針まで決めていたが、マンパワー不足で後回しになっていた。
　そうした中で、第五福竜丸事件が発生。残留放射線の問題が一気にクローズアップされ、定説には揺らぎが生じた。

　放射性降下物の影響を再評価する手法を探ってほしい―。５７年にＡＢＣＣ所長に就任したジョージ・ダーリングは、こんな指示を部下に出した。
　これを受け、臨床部門のジェームズ・ホリングスワースら４人の専門家は５９年１０月、提言をまとめた。ウッドベリーの報告書同様、共同通信が米ヒューストンのテキサス医療センター図書館で入手した同月２３日付のダーリング宛てのメモはこう記している。
　「一般論として（放射性降下物の被爆者への影響を）調査しても陽性結果は得られないだろう」
　原爆投下から既に十数年が経過しているため、「黒い雨」などを通じて内部被ばくをしていても、代謝や排せつに伴って、セシウムなど体内に残った放射性物質は検出不可能なほどに低減しているというのが、ホリングスワースらの見方だった。
　ただ、被爆者の内部被ばく調査そのものは科学的に重要だと指摘し、ダーリングにあてたメモの中でこう続けた。
　「ブルックヘブン国立研究所の研究者は（核実験場のある）エニウェトク環礁にあるボディーカウンターを米海軍の戦車揚陸艦で日本に送ることに乗り気だ。彼らは４５年の原爆による放射性降下物については陰性だが、（近年の）核実験で生じた放射性降下物の影響を考える上で、本質的に科学的価値があるとみている」
　ビキニ環礁と同じマーシャル諸島にあるエニウェトク環礁では５２年に米国が史上初の水爆実験を実施。その後も実験を繰り返し、ＷＢＣによる内部被ばく調査が現地住民に対し行われていた。
　原爆による内部被ばくは計測できなくても、太平洋上などでの核実験がもたらした内部被ばくの実測値を得る―。米原子力委員会（ＡＥＣ）傘下の同研究所は、被爆者調査に乗じて核実験関連データの取得をもくろんだ。

　しかしこの時、被爆地にＷＢＣを持ち込む計画は実現しなかった。
　ＡＢＣＣで遺伝調査などを行った専門家ウィリアム・シャル（９０）は昨年夏、こう語っている。
　「ＷＢＣは当時、簡単に持ち運びできるものでなかった。だからＷＢＣが積まれた戦車揚陸艦が停泊する港まで（被爆者が）来なくてはならない。なかなか（被爆地にとって）受け入れられるものでなかった。この頃できた原爆医療法が好評で、日本国内には強い反核感情も渦巻いていた」
　５７年の原爆医療法施行で、被爆者を対象とした健康診断や医療給付が始まっていた。日本側の支援体制が整ったことで、「調査すれども治療せず」と恨み節を言われたＡＢＣＣへの風当たりが一層強まりかねなかった。
　「当時は内部被ばくについてあまり分かっていなかった」とシャル。
　「現時点でのＷＢＣ調査が陰性反応でも（原爆投下直後に）内部被ばくしていた可能性は排除できない」
　５９年９月２９日付のブルックヘブン国立研究所のＡＢＣＣ宛て書簡は、被爆者の内部被ばく実態は解明不可能だと指摘。１０年後にようやくＷＢＣが長崎に導入されるが、空白の領域は埋め切れず、内部被ばく問題が巨大原発事故を経験した現代にまで影を落とす。（共同通信編集委員　太田昌克、敬称略、２０１２年１１月４日、肩書きは当時）

　精密型ホールボディーカウンターの内部。天井から筒状の検出器が下がっている（広島大原爆放射線医科学研究所提供）

　広島市内の原爆傷害調査委員会で行われた遺伝学的調査のための新生児検診の様子＝１９５０年（米テキサス医療センター図書館提供）

広島、長崎への原爆投下で本格的な幕を開けた原子力時代は、福島第１原発事故を受け大きな転換点を迎えた。核保有とは決別する一方、原子力の平和利用にまい進してきた被爆国。原子力時代の裏面をえぐり、核と日本人の軌跡を追う。

　原爆放射線の長期的影響を調べるため、フォレスタル米海軍長官の提言を受けトルーマン大統領が設置を承認、１９４７年に広島で活動を開始。略称ＡＢＣＣ。米原子力委員会などが資金を提供、日本の国立予防衛生研究所も調査に参加した。寿命調査、成人健康調査、遺伝学的調査などを実施。追跡調査対象は約１２万人。７５年、日米共同運営の放射線影響研究所（放影研）に改組された。

　米国は太平洋ビキニ環礁で１９５４年３月１日に最大の水爆実験ブラボーを強行。爆発力は１５メガトンで放射性降下物「死の灰」が広範囲に降り注いだ。近くで操業中の第五福竜丸の乗組員２３人が被ばく、久保山愛吉さんが半年後に死亡した。米政府は２００万ドルを「慰謝料」として支払った。５４年３～５月の一連の核実験で米本土や日本、中南米などが汚染された。

核時代到来を強く意識　　米戦略下のＡＢＣＣ

　先端医療機関が集まるテキサス州ヒューストンにあるテキサス医療センター図書館には、原爆傷害調査委員会（ＡＢＣＣ）の医師らの個人文書が大量に保存されている。
　活動開始当初の文書をひもとくと、放射線の人体への長期的影響という未知なる領域の解明に乗り出したＡＢＣＣが、核時代の到来を強く意識した米国の国家戦略の中に位置付けられていた実態が浮かび上がる。
　「原子力エネルギーの時代が急速に近づいている。いかに洗練された予防措置をとっても今後、いろんな形で被ばくする人間が増えるのは間違いない。広島と長崎での研究から得た情報は、労働・公衆面での健康医療に大きな重要性を持つ」
　ＡＢＣＣ調査の草分け、ジェームズ・ニール博士は１９４７年１０月１７日、日本人研究者との会議における自身の発言をメモに残している。
　４９年８月３０日、博士が米国内の研究者に送った書簡にはこんな記述もある。「軍の医療にとって最も差し迫った問題は、核戦争の死傷者がどれほどになるかということだ」。この前日、ソ連は初の核実験を実施した。