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被爆地と被ばくⅠ

長崎の平和祈念像(中央)と土山秀夫氏(右上)、朝長万左男氏(左下)のコラージュ

長崎の平和祈念像(中央)と土山秀夫氏(右上)、朝長万左男氏(左下)のコラージュ
太田昌克 おおた・まさかつ

太田昌克(おおた・まさかつ)1968年富山県生まれ。早大政治経済学部卒業、政策研究大学院博士課程修了、博士(政策研究)。92年共同通信入社。広島支局、大阪社会部、高松支局、外信部、政治部、ワシントン特派員を経て2009年から編集委員。06年度ボーン・上田記念国際記者賞、09年平和・協同ジャーナリスト基金賞を受賞。近著に『日米「核密約」の全貌』(筑摩選書)。

 昨年の原発事故後、国民の間で懸念が高まる内部被ばく問題。広島、長崎の被爆体験があるにもかかわらず、「未知の領域」が生じた要因として、原爆投下直後の実測データの欠如が挙げられる。核兵器を使った米国はこの問題をどう認識していたのか。核爆発後1分以内に出る初期放射線の影響を重く見る一方、放射性降下物などがもたらす残留放射線を過小評価した「軍の論理」が死角として浮かび上がる。

認識していた脅威

 原爆開発を目指した「マンハッタン計画」が始動して約1年になる1943年9月。同計画の中心的科学者、ジェームズ・コナントが秘密報告書をまとめた。  「微量の放射性物質が動物の肺に吸着すると、数週間で死に至る。100万分の1グラムで致命的」
 広島市立大広島平和研究所講師の高橋博子が入手した秘密報告書は、コナントが内部被ばくの脅威を認識していた事実を物語っている。
 「放射性物質は色も味もなく、いつ防護マスクをかぶればいいか分からない」「除染後も残る汚染の持続性は毒ガスと比べても兵器として優位」。原爆そのものではないが、放射性物質の兵器化を検討した同報告書にはこんな記述も登場する。
 いかに放射性物質を効率よく散布し、敵に永続的打撃を与えるか―。内部被ばく問題はコナントらの重大関心事だった。

米兵の健康

 45年8月6日に広島市の上空約600メートル、9日には長崎市の上空約500メートルで原爆がさく裂。表面温度が数千度の火球が現れ、猛烈な爆風が発生、放射性物質を含むきのこ雲は成層圏に達した。
 被爆者が浴びた放射線は、ガンマ線や中性子線の初期放射線だけでなかった。(1)「黒い雨」に象徴される放射性降下物(2)初期放射線が土地や建築資材の原子核に衝突して発生した誘導放射線―の残留放射線も放出された。
 米軍が残留放射線の本格調査に乗り出したのは、被爆から40日が経過した9月20日。原爆開発を所管した「マンハッタン工兵管区」の調査団が被爆地を訪れた。
 「調査団の目的は二つ。一つは原爆の都市と住民に対する効果の観察。もう一つは放射線による独特の効果を調査すること。投下後に広島、長崎に入った人も(初期放射線を浴びた被爆者と)同様の症状が見られると日本側は報告している」
 約20日間の調査を経て同管区が46年春にまとめた調査報告書はこう記し、被爆地に進駐する米兵の健康を守るためにも、残留放射線の調査が不可欠だったと強調している。
 調査団は「黒い雨」の降った長崎・西山地区などで比較的高レベルの残留放射線を検出したが、「爆発後に広島、長崎に入り、住みついた人の健康に残留放射線が有害であり得なかったことは明白」と断定。内部被ばくの影響を否定した。

先入観

 しかし、この調査結果に広島、長崎の関係者は異論を唱える。
 「米側には先入観があったのだろう」。20歳の時に入市被爆した元長崎大学長の土山秀夫はこう語り、残留放射線の影響を米軍が「過小評価した」との見方を示す。
 「先入観」の背景にあるのは、原爆が500メートル以上の高空で爆発したため、大量の放射性物質は地上に沈殿せず、きのこ雲に乗って成層圏の広い範囲に拡散したという米軍の当時の論理だ。
 50年に米原子力委員会などが出版し、日本で翻訳もされた核戦争用の民間防衛マニュアル「原子兵器の効果」も「広島や長崎における高空での爆発の場合には、内部の放射能に由来する疾病や障害は全く報告されていない」と記し、この論理を追認している。
 広島市立大の高橋は「原爆の非人道性に対する非難を恐れた米軍は最初から、残留放射線や内部被ばくの影響はたいしたことないと決め込んでいた」と指摘。マンハッタン工兵管区の調査についても、甚大な被害の出た45年9月中旬の枕崎台風の後に行われた調査だとし、「放射性物質が既に洗い流されていた」可能性に言及する。
 同管区の調査報告書は17年前に長崎の地元放送局NBCが米国立公文書館で発見、日赤長崎原爆病院院長の朝長万左男らによって翻訳もされた。
 2歳で被爆した朝長は原発事故後の福島におけるセシウムの残留状況に触れながら、台風が放射性物質を洗い流したとの説には否定的な見解を示した上で、こう語った。
 「工兵管区が調査した頃には残留放射線のレベルは相当落ちていた。より本質的な問題は、核分裂後にどれだけの放射性物質が成層圏に飛散し、残りの何%が地上に落ちたか、その全容が今もよく分からないことだ。重要データがないため、内部被ばくをめぐり、いろんな論争が起きている」
 米軍が残留放射線の深刻な影響を対外的に否定できなくなるのは、太平洋ビキニ環礁での水爆実験で第五福竜丸が「死の灰」を浴びる50年代半ばに入ってからだった。(共同通信編集委員 太田昌克、敬称略、2012年09月30日、肩書きは当時)

 1945年8月9日の原爆投下で破壊された浦上天主堂とその周辺=同年12月、長崎市

 1945年8月9日の原爆投下で破壊された浦上天主堂とその周辺=同年12月、長崎市

1945年8月9日、長崎に投下された原爆のきのこ雲

1945年8月9日、長崎に投下された原爆のきのこ雲

1945年8月6日の原爆投下で破壊された広島県産業奨励館。戦後、原爆ドームとして非核のシンボルとなった(UPI=共同)

1945年8月6日の原爆投下で破壊された広島県産業奨励館。戦後、原爆ドームとして非核のシンボルとなった(UPI=共同)

米、残留放射線を過小評価 データ欠如で未知の領域

広島、長崎への原爆投下で本格的な幕を開けた原子力時代は、福島第1原発事故を受け大きな転換点を迎えた。核保有とは決別する一方、原子力の平和利用にまい進してきた被爆国。原子力時代の裏面をえぐり、核と日本人の軌跡を追う。

優先された「軍の論理」

被爆と被ばく

 1945年8月の原爆投下で広島、長崎の市民は熱線、爆風、放射線が引き起こす被爆の被害を受けた。同年末までの死亡者は約21万人とされる。原爆の放射線を直接浴びた被爆者のほか、その後被爆地に入り、残留放射線を浴びた入市被爆者がいる。これに対し、原発事故などで放射線を浴びることが「被曝=被ばく」。54年のビキニ環礁での水爆実験の被害者は被ばく者と表現される。

被爆と被ばく
コラム

疑われる内部被ばく  線量、24時間で激減

 「放射線は測る場所によって微妙に変化するし、私と兄のように個人差もある。(呼吸や食物摂取で放射性物質を体内に取り込む)内部被ばくの影響も否定できない」
 医学者で元長崎大学長の土山秀夫(87)は長崎への原爆投下から18時間後に、医者の兄と長崎市内に入った。その後10日程度、爆心地から約400メートルの「原子野」で被爆者の治療を続けた。2人は炊き出しのおにぎりを食べ、同じ水を飲んだ。
 しかし1カ月後、兄の体調が急変する。最初は脱毛、そのうち皮膚に出血斑が現れ、鼻血も続いた。「一時は重篤だった。僕らが診察した被爆者が死んでいく様子と変わらなかった」と土山。兄は薬が効いて一命をとりとめた。一方、土山に体調の変化はなかった。
 直接被爆していないのに、被爆者と同じ症状に襲われた入市被爆者の兄。爆心地の1時間当たりの残留放射線量が、原爆投下から24時間後には千分の1に減少したとの研究結果もある。土山は「兄の症状は残留放射線が原因に違いない」とみている。(敬称略)

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