太田昌克(おおた・まさかつ)１９６８年富山県生まれ。早大政治経済学部卒業、政策研究大学院博士課程修了、博士（政策研究）。９２年共同通信入社。広島支局、大阪社会部、高松支局、外信部、政治部、ワシントン特派員を経て２００９年から編集委員。０６年度ボーン・上田記念国際記者賞、０９年平和・協同ジャーナリスト基金賞を受賞。近著に『日米「核密約」の全貌』（筑摩選書）。
「核を持たず、つくらず、持ち込ませず」の非核三原則を国是としてきた被爆国日本。だが解禁公文書をひもとくと、冷戦激化に直面した歴代首相が、独自核武装の選択肢をひっそりと視野に入れていた戦後史の死角が浮かび上がる。同盟国の隠れた意図を察知した米国は、原子力協力と「核の傘」をテコに"日本封じ込め"を画策した。東京電力福島第１原発事故を受け「抑止のための原子力」が再びささやかれている。「平和利用」の底流に潜む抑止論への信奉。その裏面史を追った。
「日本との関係を調整すべき時期を迎えている」。１９５８年９月９日。ワシントンに帰任中のマッカーサー駐日米大使が議論の口火を切った。
占領終了から６年が経過し、岸信介政権は占領時代の影が色濃い日米安全保障条約の改定を求めていた。マッカーサーは集まった米軍幹部や国務省高官らを前に、安保改定への展望を説明した。
争点は、米軍による在日基地の使用に対し、日本側にどこまで発言権を認めるか。レムニッツアー陸軍大将は軍部の懸念をこう代弁した。
「われわれが英国に（有事の際の領土使用を）求めても断られることはないが、日本に求めれば断られる」
内政が不安定で、野党が日米安保廃棄を訴える日本は、米軍部にとって不確実性の高い同盟国だった。安保改定を警戒する軍部に対し、推進派の大使はこう反論した。
「日本の防衛計画は、６５年に核を持つとの前提で作られている。岸は日本が核を持つことが極めて重要だと信じている」
６５年までの核武装―。マッカーサーと軍部のやりとりを記した米国務省記録は、日本側文書には出てこない秘密シナリオが岸政権内で考案されていた事実を伝えている。
岸はこれに先立つ５７年５月、記者会見で「現憲法下でも自衛のための核保有は許される」と核兵器合憲論を展開。将来の核武装に布石を打つかのような行動に出ている。
それではこの当時、核保有につながる動きが実際あったのか。
実は核製造そのものではないが、兵器転用可能なプルトニウム生産に結び付く動きがあった。それは、科学技術庁長官として第１次岸改造内閣に入閣した原子力委員長、正力松太郎が推進した英国製黒鉛炉コールダーホールの導入計画だった。
同炉は兵器用プルトニウムの生産を主目的に英国で設計された。茨城県東海村に納入された炉は発電に主眼を置く改良型だったが、年間１００キロのプルトニウムを生産でき、再処理施設さえあれば「原爆を少数製造することは可能」（６８年の内閣調査室の秘密研究報告）とされていた。
岸と正力がどこまで核武装を意識してコールダーホールを導入したかは定かではない。しかし核武装の選択肢を構想するに当たり、「平和利用」の名の下に潜在的な核抑止力を築く能力を同炉は兼ね備えていた。
岸の後任者、池田勇人も、６１年６月のケネディ大統領との首脳会談で核武装の可能性に言及している。会談に立ち会った当時の米高官、ウォルト・ロストウは生前の取材にこう証言している。
「北朝鮮が韓国を支配下に治めたらどうなるかと尋ねたケネディに、池田は『それは日米安保の終わりを意味し、日本も核兵器を製造する』と答えた」
さらに池田の後に政権の座に就いた佐藤栄作が６５年１月の日米首脳会談に際し、「中国が核を持つなら日本も持つべきだ」と発言していたことが米公文書に記されている。そこには、潜在敵の核の脅威には「核の脅し」で対抗するという抑止論への根強い信奉がのぞく。
独自核武装路線をほのめかす歴代首相に、盟主米国はどう対処したか。
新たな核保有国の誕生阻止を狙って核不拡散政策を強化した６０年代のジョンソン政権が試みたのは、「核の傘」による対日防衛強化と「平和利用」カードだった。
「日本は独自の核能力という観点からではなく、米国との長期的な防衛協力、日米安保条約という見地から（国防政策を）考えるべきだ」
ラスク国務長官は６５年の日米首脳会談の直前、ジョンソン大統領に対し、こう佐藤に伝達するよう助言した。米中央情報局（ＣＩＡ）は佐藤を「核武装論者」と疑っており、実際、大統領は会談で「核の傘」による対日防衛の意思を表明した。
またラスクは大統領に、会談でこうも発言すべきだと進言した。「いかなる地域の核拡散にも抵抗すべきだ。日本は核の平和利用や宇宙計画で、アジアでの科学的優越性を十分発揮できるし、米国も静かに協力できる」。（共同通信編集委員 太田昌克、一部敬称略、2011年12月14日、肩書きは当時）
