太田昌克(おおた・まさかつ)１９６８年富山県生まれ。早大政治経済学部卒業、政策研究大学院博士課程修了、博士（政策研究）。９２年共同通信入社。広島支局、大阪社会部、高松支局、外信部、政治部、ワシントン特派員を経て２００９年から編集委員。０６年度ボーン・上田記念国際記者賞、０９年平和・協同ジャーナリスト基金賞を受賞。近著に『日米「核密約」の全貌』（筑摩選書）。
東京電力福島第１原発事故を受け、懸命の対日支援を続ける米国。同盟の盟主が被爆国への原子力協力を開始したのは約６０年前にさかのぼる。転換点は１９５４年３月の太平洋ビキニ環礁での水爆実験が引き起こした被ばく事件だった。噴出した反核・反米感情で日本の西側陣営からの離反を恐れた米国は、「原子の火」をともすことで同盟国を管理しようとした。「平和利用」名目で進んだ原子力協力に死角はなかったか。原発導入の源流を追った。
５４年１１月１２日午後２時半、ワシントンの米原子力委員会。キャンベル委員がストローズ委員長のメッセージを代読した。
「偉大な物理学者、湯川秀樹博士が中間子論を唱えたのは約２０年前。博士ら原子力時代の先駆者が今日の基礎を築いた。この技術情報が、原子を人類の奉仕者とする職務を担う日本の科学者を助けるだろう」
通産相の愛知揆一が聞き入る。米側はこの日、日本に２０万ページの原子力関連文献を贈呈。「人類の発展に寄与すべく、この巨大な（原子の）力が活用されることを望む」との愛知の謝辞が米公文書に記されている。
２日前、アイゼンハワー大統領は吉田茂首相と会談し、日米共同声明で被ばくした「第五福竜丸」無線長、久保山愛吉の死亡に遺憾を表明。一方、「原子力の平和利用」が日本と世界に「大きな価値をもたらすと信じる」と強調してみせた。
久保山らが「死の灰」を浴び、被ばくマグロによる放射能被害を恐れた東京・杉並の主婦らが原水爆禁止の署名活動を始めたのは半年前。３度目の被ばくは米占領下で押さえつけられていたヒロシマ、ナガサキの記憶を呼び起こし、反核感情を一気に燃え広がらせた。
アイゼンハワーは東京で署名活動が始まった直後、ダレス国務長官に「自分は日本の状況を懸念している」と伝えた。
米政権中枢は被爆国の反核エネルギーが反米世論に結び付き、保守合同前の日本が共産陣営に擦り寄る左傾化のシナリオを憂慮した。背景には「中国の果たす強力な役割とソ連の水爆保有能力」（５月２７日の大統領あて国務省メモ）があった。
ソ連の水爆保有は５３年夏。米国による核の独占体制の崩壊を意味し、アイゼンハワーの「アトムズ・フォー・ピース（平和のための原子力）」構想につながっていく。
大統領の危機感を解消すべく国務省が考案したのは、５４年１１月の共同声明にも盛り込まれた遺憾表明、そして日本への原子力協力だった。具体的には、技術情報の提供や日本人科学者の研修受け入れ、研究炉と濃縮ウランの提供が挙げられた。
５４年１０月２８日の国務省の部内メモは、訪米する愛知にこう問い掛けるようストローズに助言している。「日本の科学者や世論が原子力平和利用への理解を深めるために、何ができるか」
当時、日本の科学界には、先の大戦への反省から科学技術が軍事利用されることへの根深い警戒心があった。米政府は日本の専門家らに「平和利用」の利点を教育することで、"核アレルギー"を解消しようとした。
中曽根康弘ら改進党議員の動議で５４年春に突如計上された初の原子力関連予算の執行に携わった通産省工業技術院の元担当官、伊原義徳（８７）も５５年、米アルゴンヌ国立研究所の核関連教育施設に留学した。その後、原子力政策に深く関与した伊原は「アルゴンヌに派遣されたことはありがたかった」とし、研修時代の人脈が役立ったと語る。
５４年秋以降、米議会などの間からは「広島に原子炉を」の声が上がり始める。原子力がもたらした未曽有の惨劇の被害者が「平和的恩恵」をまず受ける資格があるとの発想からだった。
こうした"好意"を被爆地は歓迎した。５６年８月、日本原水爆被害者団体協議会は結成宣言にこんな言葉を刻んでいる。
「破壊と死滅の方向に行くおそれのある原子力を決定的に人類の幸福と繁栄の方向に向かわせるということこそが、私たちの生きる限りの唯一の願いであります」
起草者は、これから約２０年後に原発を含めた「核絶対否定」を明確に打ち出した被爆者で反核哲学者の森滝市郎だ。
娘の春子（７２）は市郎の当初の「平和利用」容認を「その時代の表れ」と解説した上で、父と被爆地の心の揺れをこう振り返った。「あまりの悲惨さを体験したからこそ、科学を繁栄に生かしたいとの思いがあった...」
しかし「３・１１」は「平和利用」が制御不能であることを露呈した。春子は被爆地がかつて寄せた原子力への期待は「幻想だった」と言い切った。（共同通信編集委員 太田昌克、一部敬称略、2011年08月01日、肩書きは当時）
