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原発導入の源流Ⅰ

吉田茂首相(右上)とアイゼンハワー米大統領(左上)、被爆者の森滝市郎氏、ビキニ水爆実験と原水爆禁止世界大会のコラージュ

吉田茂首相(右上)とアイゼンハワー米大統領(左上)、被爆者の森滝市郎氏、ビキニ水爆実験と原水爆禁止世界大会のコラージュ
太田昌克 おおた・まさかつ

太田昌克(おおた・まさかつ)1968年富山県生まれ。早大政治経済学部卒業、政策研究大学院博士課程修了、博士(政策研究)。92年共同通信入社。広島支局、大阪社会部、高松支局、外信部、政治部、ワシントン特派員を経て2009年から編集委員。06年度ボーン・上田記念国際記者賞、09年平和・協同ジャーナリスト基金賞を受賞。近著に『日米「核密約」の全貌』(筑摩選書)。

 東京電力福島第1原発事故を受け、懸命の対日支援を続ける米国。同盟の盟主が被爆国への原子力協力を開始したのは約60年前にさかのぼる。転換点は1954年3月の太平洋ビキニ環礁での水爆実験が引き起こした被ばく事件だった。噴出した反核・反米感情で日本の西側陣営からの離反を恐れた米国は、「原子の火」をともすことで同盟国を管理しようとした。「平和利用」名目で進んだ原子力協力に死角はなかったか。原発導入の源流を追った。

「人類の奉仕者」

 54年11月12日午後2時半、ワシントンの米原子力委員会。キャンベル委員がストローズ委員長のメッセージを代読した。
 「偉大な物理学者、湯川秀樹博士が中間子論を唱えたのは約20年前。博士ら原子力時代の先駆者が今日の基礎を築いた。この技術情報が、原子を人類の奉仕者とする職務を担う日本の科学者を助けるだろう」
通産相の愛知揆一が聞き入る。米側はこの日、日本に20万ページの原子力関連文献を贈呈。「人類の発展に寄与すべく、この巨大な(原子の)力が活用されることを望む」との愛知の謝辞が米公文書に記されている。
 2日前、アイゼンハワー大統領は吉田茂首相と会談し、日米共同声明で被ばくした「第五福竜丸」無線長、久保山愛吉の死亡に遺憾を表明。一方、「原子力の平和利用」が日本と世界に「大きな価値をもたらすと信じる」と強調してみせた。
 久保山らが「死の灰」を浴び、被ばくマグロによる放射能被害を恐れた東京・杉並の主婦らが原水爆禁止の署名活動を始めたのは半年前。3度目の被ばくは米占領下で押さえつけられていたヒロシマ、ナガサキの記憶を呼び起こし、反核感情を一気に燃え広がらせた。

左傾化を懸念

 アイゼンハワーは東京で署名活動が始まった直後、ダレス国務長官に「自分は日本の状況を懸念している」と伝えた。
 米政権中枢は被爆国の反核エネルギーが反米世論に結び付き、保守合同前の日本が共産陣営に擦り寄る左傾化のシナリオを憂慮した。背景には「中国の果たす強力な役割とソ連の水爆保有能力」(5月27日の大統領あて国務省メモ)があった。
 ソ連の水爆保有は53年夏。米国による核の独占体制の崩壊を意味し、アイゼンハワーの「アトムズ・フォー・ピース(平和のための原子力)」構想につながっていく。
 大統領の危機感を解消すべく国務省が考案したのは、54年11月の共同声明にも盛り込まれた遺憾表明、そして日本への原子力協力だった。具体的には、技術情報の提供や日本人科学者の研修受け入れ、研究炉と濃縮ウランの提供が挙げられた。
 54年10月28日の国務省の部内メモは、訪米する愛知にこう問い掛けるようストローズに助言している。「日本の科学者や世論が原子力平和利用への理解を深めるために、何ができるか」
 当時、日本の科学界には、先の大戦への反省から科学技術が軍事利用されることへの根深い警戒心があった。米政府は日本の専門家らに「平和利用」の利点を教育することで、"核アレルギー"を解消しようとした。
 中曽根康弘ら改進党議員の動議で54年春に突如計上された初の原子力関連予算の執行に携わった通産省工業技術院の元担当官、伊原義徳(87)も55年、米アルゴンヌ国立研究所の核関連教育施設に留学した。その後、原子力政策に深く関与した伊原は「アルゴンヌに派遣されたことはありがたかった」とし、研修時代の人脈が役立ったと語る。

揺れた被爆地

 54年秋以降、米議会などの間からは「広島に原子炉を」の声が上がり始める。原子力がもたらした未曽有の惨劇の被害者が「平和的恩恵」をまず受ける資格があるとの発想からだった。
 こうした"好意"を被爆地は歓迎した。56年8月、日本原水爆被害者団体協議会は結成宣言にこんな言葉を刻んでいる。
 「破壊と死滅の方向に行くおそれのある原子力を決定的に人類の幸福と繁栄の方向に向かわせるということこそが、私たちの生きる限りの唯一の願いであります」
 起草者は、これから約20年後に原発を含めた「核絶対否定」を明確に打ち出した被爆者で反核哲学者の森滝市郎だ。
 娘の春子(72)は市郎の当初の「平和利用」容認を「その時代の表れ」と解説した上で、父と被爆地の心の揺れをこう振り返った。「あまりの悲惨さを体験したからこそ、科学を繁栄に生かしたいとの思いがあった...」
 しかし「3・11」は「平和利用」が制御不能であることを露呈した。春子は被爆地がかつて寄せた原子力への期待は「幻想だった」と言い切った。(共同通信編集委員 太田昌克、一部敬称略、2011年08月01日、肩書きは当時)

静岡県・焼津港に帰港した第五福竜丸の「死の灰」の放射線を調べる生物物理学者・西脇安博士(上、右)ら=1954年3月17日(同博士提供)

静岡県・焼津港に帰港した第五福竜丸の「死の灰」の放射線を調べる生物物理学者・西脇安博士(上、右)ら=1954年3月17日(同博士提供)

反米封じで協力本格化 ビキニ被ばく、転換点に

広島、長崎への原爆投下で本格的な幕を開けた原子力時代は、福島第1原発事故を受け大きな転換点を迎えた。核保有とは決別する一方、原子力の平和利用にまい進してきた被爆国。原子力時代の裏面をえぐり、核と日本人の軌跡を追う。

「原子の火」で同盟管理

平和のための原子力

 アイゼンハワー米大統領が1953年12月8日の国連総会で提唱した構想(アトムズ・フォー・ピース)。原爆開発に用いられた原子力エネルギーを発電や医学など非軍事・商業利用することを推進、米国は①濃縮ウラン貸与 ②研究炉輸出 ③科学者の研修受け入れ―を進めた。これを受け世界各国が原子力開発に着手。「平和利用」促進で国際原子力機関(IAEA)も57年に創設された。

ビキニ水爆実験

 米国は太平洋ビキニ環礁で1954年3月1日に最大の水爆実験「ブラボー」を強行。爆発力は広島型原爆の約千倍の15メガトンで、放射性降下物「死の灰」が広範囲に降り注いだ。近くで操業中の「第五福竜丸」の乗組員23人が被ばく。他にも多数の日本漁船が被災し、「第五福竜丸展示館」によると、少なくとも856隻から汚染魚が水揚げされた。ソ連が51年に水爆開発に乗り出し、核開発競争が激化していた。

コラム

「科学」信頼した被爆地 精神主義への反動と元市長

 「原子からエネルギーを取り出す科学に心奪われた。竹やりで勝つという戦時中の精神主義への反動としての科学主義。科学への信頼と楽観主義があった」。1990年代に広島市長を務めた平岡敬(83)は被爆地と原子力の関係をこう語る。
 広島では56年、自治体や広島アメリカ文化センターなどの共催で「原子力平和利用博覧会」が開かれ、10万人以上が見学。新聞社勤めだった平岡も、放射性物質を扱う「マジックハンド」の展示に魅了されたという。
 「アトムズ・フォー・ピース」を提唱した米国は日本など世界各地で、「平和利用推進」のため博覧会を開催。平岡は「科学の力で再建しなければならないとの論調が当時強かった。核エネルギーの『善用』が『平和利用』。そこに米国の洗脳があった」と振り返る。
 「3・11」後、自己反省する平岡。自身が毎年8月6日に公表してきた平和宣言に「反原発」を盛り込むことがなかったからだ。(敬称略)

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