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麻酔科医らＪＰＡＰ設立 |
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がん性疼痛（とうつう）など、猛烈な痛みから患者を解放できる薬が日本でも整ってきた。しかし、モルヒネなどの使用に関しては、医療関係者を含め、患者や家族、一般の人も誤解が少なくない。このため、医療用麻薬などによる適正な痛みの治療に関する情報を正確に広く伝える目的で、「ＪＰＡＰ」（ジェイパップ）が設立され、１２月１日からインターネット上にホームページ http://www.jpap.jp/が開設された。 ▽痛みに立ち向かう仲間  ＪＰＡＰの「Ｊ」はジャパン。「ＰＡＰ」はパートナーズ・アゲンスト・ペイン（痛みに立ち向かう仲間）の頭文字を取ったもの。 代表世話人には東大大学院の花岡一雄教授（麻酔学）、メンバーには日本の主要医療施設の麻酔専門医が加わっている。 ホームページでは▽がん性疼痛とは▽疼痛緩和治療の基本▽医療用麻薬とは▽実際の薬物療法について―などが紹介されている。 副代表世話人を務める日本大駿河台病院院長の小川節郎教授は、設立時の記者会見で「現在、日本で３人に１人ががんで死亡している。がん患者の７割に痛みが発生しているが、十分な痛みのケアを受けている人は５％、増えても１０％いっていないのが現状。大きな問題だ」と切り出した。 同教授は、その原因として①痛みの診断ができない医師が多い②医療用麻薬であるモルヒネが正しく評価されていない③痛みから解放される量のモルヒネの処方がされていない―などを指摘。 ▽医療用麻薬は３剤 「医療用麻薬は命を短くすることはなく、死の間際に使われる痛み止めでもない。痛みの治療に使われる限り、依存が生じることもない。これまでの誤解を取り去り、正しい知識の普及に少しでも役に立てればと、今回、ＪＰＡＰを設立した」と述べた。 現在、日本ではモルヒネを含め、強い作用のある医療用麻薬は３剤が使えるようになっている。 ＪＰＡＰの活動は、まず医療従事者に対し、痛みに関する最新知識や薬剤の適正な使い方を伝えること。同時に痛み治療について患者や家族、周囲の人々に情報を発信し、理解や協力を得ることにより、少しでも患者・家族が痛みから解放されることを目指す。 当面はホームページで広報活動を行う。広報誌の発行やペイン（痛み）情報センターの設立も、予定しているという。 |