喫煙者の約７割がニコチン依存症で、その多くが禁煙を試みたこ とがあるにもかかわらず失敗していることが、大阪府立健康科学センターの調査で明らかになった。
　同センターの中村正和（なかむら・まさかず）健康生活推進部長は「国内の肺がん死亡者はここ５０年で約５０倍に増えている。喫煙による健康被害は今後さらに増えると予想され、早急に喫煙率を下げる必要がある」としている。

　　調査対象は全国の２０―７９歳の喫煙者１６６６人（男性８７２人、 女性７９４人）。質問票を郵送する形で６月に実施した。
　まず「たばこが欲しくてたまらないことがありますか」「たばこなしで いられないと感じることがありますか」など１０項目の質問でニコチン 依存度をみるスクリーニングテストを実施。６７・４％がニコチンへの 身体的依存度が高く、たばこをやめにくいニコチン依存症と判定さ れた。男女で差はなかった。
　全体の５３・８％が「禁煙したい」と回答したが、内訳をみると、禁 煙希望が最も多かったのはニコチン依存症の女性で７０・３％、次 いで依存症の男性の５４・５％だった。
　一方、ニコチン依存度は低いが習慣的に喫煙している非依存症 の人では男性３０・０％、女性４４・５％にとどまった。

　▽肺がんの危険性を強く意識

　禁煙への挑戦経験は、非依存症の人で「ある」と答えたのは４２・ ２％だったが、依存症の人では７０・６％に達した。
　自分が将来肺がんになる可能性についても、依存症の人は５２・４ ％が「とても高い」「高い」と答え、非依存症の人（３２・９％）よりも肺 がんの危険を強く意識していることをうかがわせた。
　一方「たばこの値段が上がれば喫煙をやめますか」との質問には 、依存、非依存の人ともに約３１％が「やめる」と回答。禁煙に踏み 切る値上げ幅については７０・２％が「５００円以上」と答えた。
　中村部長は「欧米ではニコチン依存症を慢性疾患ととらえ、禁煙 治療を保険給付の対象としているが、日本では自費のため普及し ていないのが現状だ」と指摘。「禁煙治療に保険を適用し、たばこの 価格を値上げすれば、喫煙による健康被害の抑制につながる」と期 待している。