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情報提供は半分未満 |
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処方せんの様式変更に伴い、後発医薬品についての説明義務が薬剤師に課された。 全国に約２５０店舗を展開する調剤薬局大手の「日本調剤」は、後発薬への転換を進めるため薬剤師の研修、データベースの構築、在庫の拡充などに力を入れてきた。 今春の処方せんの変更で持ち込まれる処方せんの約６割が後発薬への変更可能なものになり、同社で調剤する後発薬は３月の１７％から２４％に大幅に増えた。 ただ、大手後発薬メーカーが５月に薬剤師を対象に行った調査では病院、診療所勤務の場合は「その意味や新薬との違いなどの情報を提供して選んでもらう」は２３％にすぎず、「これまで通りの薬を調剤」が３５％で最も多かった。調剤薬局勤務でも「情報提供して選んでもらう」は４５％にとどまっており、患者は自ら後発薬の説明を求めたほうがよさそうだ。 薬剤師の説明不足のほか、後発薬の使用に慎重な医師が依然多いことも普及の足を引っ張っている。東京都東大和市のファーミック薬局では、後発薬の推進ポスターや資料を店頭に置くが、持ち込まれる処方せんの５５％が「変更不可」。 薬剤師の峯村ゆかりさん（３４）は「患者さんが後発薬のことを知れば医師に希望することもあるはず。できるだけ同等性や価格差を説明していきたい」と話している。 (2008/07/15) |