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日本精神神経学会が昨年夏に病名を変更した「統合失調症」の名称を、患者本人への告知時に使う医師は６８％に上ることが、厚生労働省研究班の調査で分かった。家族への告知時には７９％が使っており、新呼称が次第に定着してきたことを示している。 学会員の精神科医約８５００人へのアンケートで、回収率は４７％だった。調査が行われたのは昨年末で、現在はさらに使用率が高くなっていると推定されるという。 研究班長の大野裕・慶応大医学部教授は「治療現場での状況は変わってきており、患者や家族にも新しい病名が受け入れられている。今後は、社会的偏見を減らしていくような啓発活動が重要になる」と話している。 |