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国立がんセンターが公表 |
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自分や家族ががんになったときに、治療法や相談先などの情報は、どこで得られ、何に注意して活用すればいいのか―。そのポイントをまとめた「がん情報さがしの１０カ条」を、国立がんセンターがん対策情報センターが公表した。 作ったのは、特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）グループ・ネクサスの天野慎介理事長、東京大の埴岡健一・特任准教授、がん対策情報センターの若尾文彦センター長補佐の３人で、１１月３日にがんセンターで開いた市民向け講演会で留意点を説明した。 「知りたい情報と知っておくべき情報がある」と言うのは埴岡氏。知っておくべきものの１つが標準的な治療法で、自ら悪性リンパ腫で骨髄移植を受けた天野氏は、医師任せではなく「自分が納得した治療を受けること」とアドバイスする。 
その意味で、別の医師の意見を聞くセカンドオピニオンも重要だ。「医師はすべての治療法に精通しているわけではない。自分の得意な治療法を薦めることもある。治療方針を決める前に聞くこと」と埴岡氏は言う。進歩する医療の最新情報を得るのに便利なのはインターネット。ただ、ネットには情報があふれており、信頼できるかどうか見抜く目が必要となる。若尾氏は「都合のいいことばかり書いていたり、特定の療法や体験談だけを載せていたりするサイトは、疑ってみて」と注意を呼び掛ける。 １人で判断せず、家族や主治医、看護師、薬剤師などの医療スタッフの意見を聞くことも、正しい情報にたどり着く道となる。 ネットが使えない場合は、全国に２８６あるがん診療連携拠点病院の相談支援センターや、患者団体の窓口も役立つ。どこが拠点病院なのかは、市町村や保健所に聞けば分かる。 健康食品や補完代替医療を利用している患者もいるが「がんを確実に治せるものはない」（若尾氏）。治療薬との組み合わせで副作用が出る恐れもあるので、利用する場合は主治医に伝えることが欠かせない。 情報センターは昨年１０月に発足。ホームページでさまざまな情報を提供しており、「１０カ条」や講演会の内容も順次掲載する予定という。 (2007/11/20) |