|
放射線、化学療法も |
子宮の入り口にでき、若い女性の患者が増えている子宮頸（けい）がんの治療ガイドラインを、日本婦人科腫瘍（しゅよう）学会（理事長・安田允慈恵医大教授）がまとめた。日本では手術が治療の中心に据えられてきた経緯を考慮しながら、欧米で広く行われている放射線療法や化学療法を選択肢として取り入れたのが特徴だ。
ガイドライン委員長の宇田川康博・藤田保健衛生大教授によると、指針は、がんの進行度に応じて推奨される治療法を提示。推奨のグレード（階級）は、各国の論文を基に治療法のエビデンス（科学的根拠）の有無を調べ、学会内外の意見を聞きながら決めた。例えば、子宮頸部に明らかな病巣が認められる１ｂ期から、がんが頸部を越えているが骨盤壁までは達していない２期の場合、子宮と周辺組織やリンパ節も手術で取る「広汎（こうはん）子宮全摘出術」を、グレードＡダッシュ（エビデンスはないが常識）としている。 一方、欧米では標準的な治療とされている放射線療法は「手術と再発、生存率の差はない」「文献データに基づけば適用は妥当かつ可能」としながら、一ランク下のグレードＢと位置づけた。 欧米の標準治療を積極的に取り入れているがん治療の流れからみると違和感があるが「日本と欧米では治療の歴史的風土が違う。日本の治療になじんだガイドラインでないと受け入れられない」（宇田川委員長）という判断があった。 国内に放射線治療の専門医が少なく、化学療法では欧米の抗がん剤投与量をそのまま適用するのは難しいなどの事情も影響しているという。 
子宮頸がんは３０、４０代に増えており、ガイドライン副委員長を務めた八重樫伸生東北大教授は「昔はお年寄りの病気だったが、今は若い女性の病気」と言う。このため、子宮を温存したり、手術に伴う排尿障害や放射線療法による卵巣機能低下を防いだりする重要性が増しており、学会は治療法の進歩に応じ３年ごとにガイドラインを改訂する考えだ。 ガイドラインは「子宮頸癌（がん）治療ガイドライン」（金原出版、２５２０円）として書店で販売。学会ホームページにも掲載する予定。(2007/10/30) |