|
予防、治療法開発で６大学 |
|
感染症研究の拠点となっている国内外の施設が連携し、予防や治療法開発に当たる国際的な基盤づくりに理化学研究所（理研）が取り組んでいる。鳥インフルエンザ、マラリアなど世界的に問題となっている感染症の発生国に、日本の研究者が常駐して共同研究。タイなど６カ国と大阪大など６大学のプロジェクトが進行中だ。 ▽即戦力育てるのも狙い  この取り組みは、文部科学省が２００５年度から始め、運営のため理研に同年７月「感染症研究ネットワーク支援センター」が設立された。当面は０９年度までで、これまでに年間２０億円を超える予算が充てられた。広く流行したり新たに出現したりした感染症を対象に、流行国や、発生の恐れがある国と医学、獣医学などの面から研究。拠点間で情報を共有し、予防や治療に生かす。現地で学ぶことで、若手の育成だけでなく、日本国内で発生した際の即戦力を育てるのも狙い。 支援センターの加藤茂孝チームリーダーは「０３年に流行した新型肺炎（ＳＡＲＳ）が及ぼしたダメージの大きさが、取り組みが始まったきっかけの１つ。感染症の広がりに国境はなく、危機管理の上で国際協力の重要性があらためて認識された」と言う。 初年度には、大阪大微生物病研究所がタイの予防衛生研究所などに専門家らを派遣し、共同研究室を開いた。長崎大熱帯医学研究所はベトナムで、東京大医科学研究所は中国で、同様の活動を展開。鳥インフルエンザやエイズといった多様な分野で、ウイルス解析や感染メカニズムの解明などを進めている。 ▽パスツール研などとも協力 
今春から、岡山大大学院医歯薬学総合研究科がインド、神戸大医学医療国際交流センターがインドネシア、北海道大人獣共通感染症リサーチセンターがアフリカのザンビアに、それぞれ拠点を置く３つのプロジェクトが加わり、下痢を主な症状とする腸管感染症などを含め連携を拡充した。「背景には、知的財産や所有権の問題からウイルスなどの検体が持ち出しにくくなり、現地で研究するしかない実情もある」と加藤リーダー。 今後、世界各地に約３０カ所の拠点を持つフランスのパスツール研究所や、１０カ所を超える拠点がある英オックスフォード大のネットワークとも協力したいという。加藤リーダーは「世界の安全のため、日本の高い技術を役立てられれば」と話している。 （２００７／７／２４） |