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医療新世紀
短信
2017.06.06

全都道府県で相談可能に

 妊娠中や妊娠を希望する女性が、胎児への薬の影響などについて相談できる厚生労働省の「妊娠と薬情報センター」事業に参加する医療機関が計47カ所となった。これにより全都道府県に相談窓口がある態勢が整った。

 この事業は2005年、国立成育医療研究センター(東京)に本センターが設置された。そこでの対面相談のほか、薬の種類により電話での相談も可能だが、利用者が地元近くで専門家に相談できるよう、拠点となる医療機関を増やしてきた。

 妊娠と薬情報センターのホームページ に拠点病院一覧や相談方法が掲載されている