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医療新世紀
からだ・こころナビ
2017.04.25

糖尿病指導者、独自認定へ
東京、二つの資格新設

 糖尿病の患者が増え続けている東京で、この病気の専門的な知識を身に付ける二つの資格の認定制度がスタートした。

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 2014年の都の調査では、糖尿病が強く疑われる都民の割合は男性20%、女性16%で、全国平均の男性16%、女性10%を大きく上回る。発病や悪化を防ぐには生活の改善や自己管理が欠かせないが、そうした指導に当たる人材は不足がち。新制度では、資格者が医師ら専門家と協力して患者の相談に乗ったり、治療の継続を促したりすることで療養指導を拡充、底上げするのが狙いだ。

 新設される「東京糖尿病療養指導士」は、日本糖尿病学会など関連学会が合同で設けている日本糖尿病療養指導士のローカル版。全国の資格と同様に、看護師や管理栄養士、理学療法士など医療現場で働く専門職が対象となるが、実務経験などの要件を一部緩和している。一般の人や糖尿病予備軍の予防や介護については「東京糖尿病療法支援士」を設ける。こちらは、介護や社会福祉の施設職員や自治体職員らが対象。

 いずれの資格も、研修会を受講して認定試験に合格すると付与される。今年3月に糖尿病専門医らが中心となって資格取得のための認定機構と推進機構を設立。夏ごろに最初の研修を始める。

 新資格導入により、例えば病院では医師と協力して患者の療養時の生活指導などを充実させ、健診の際には病気予防の説明の強化を図る。介護、福祉施設などでは、より適切な介護をすることで糖尿病に伴う事故やトラブルの回避につなげる。

 東京糖尿病療養指導推進機構の本田正志代表理事は「発症、重症化の予防には医療機関の力だけでは限界がある。一人でも多く参加してほしい」と呼び掛けている。