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2016.02.16

TPPの医療悪影響に懸念

 環太平洋連携協定(TPP)の発効により薬の値上がりが予想され、低所得国を中心に必要な薬が入手困難になると懸念する意見が薬学雑誌の電子版に掲載された。

 TPPの合意内容の詳細は不明だが、米国の研究者は薬の価格上昇に加え、薬価をめぐる多国籍製薬会社と各国との係争が増えると予測し、「TPPのような貿易協定で、公衆衛生への影響が優先的に考慮されると期待するのは非現実的だ」と指摘した。

 オーストラリアとマレーシアの研究者らはTPPで知的所有権の保護が強化され、価格の安い後発品の製造販売が制限されるならば、東南アジア諸国だけでなく日本でも医療費の上昇につながると懸念を表明した。