医療メディエーター養成の研修プログラム認証などを行っている日本医療メディエーター協会によると、２００４年度に試行的に始まった研修の受講者は年々増え、０９年度は１５００人を超えると予想されている。
　愛媛県医師会は会員の医療機関の５０床に１人の割合でメディエーター配置を目指しており、０８年に約８０人、今年も７月までに計９０人の医師や看護師、事務職員らが研修を受けた。
　会員の病院や診療所で起きたトラブルで、医師会の紛争処理委員会が扱った件数は、０１年以降、毎年１５件以上が続いていたが、０８年には７件に減少。「紛争防止策として初期対応の重要性が認知され、メディエーション普及とも関係していると考えている」（事務局）という。
　規模の大きい施設の職員が中心だった研修の受講は、開業医にも広がっている。「ハシイ産婦人科」（京都市西京区）の橋井康二院長ら、メディエーションに関心を持つ産婦人科、小児科医らは９月中旬、都内でグループを立ち上げ、各施設の看護師らとともに研修を受けた。
　橋井さんは３年前まで勤務していた京都市内の総合病院で、緊急手術の説明をめぐり患者側から苦情を受けた。この際、メディエーターの仲介で理解を得られたことから、コミュニケーションの重要さに関心を持った。
　小規模の施設では、第三者として活動するメディエーターを置くのは難しいといい、橋井さんは「われわれ自らがメディエーションの考え方を身につけ、一対一で対応していくことに主眼を置いている」と説明する。
　メディエーションの姿勢は親子関係や教育にも応用が可能ではないかといい、産婦人科医や小児科医が機会をとらえて伝えていくことで、育児放棄、虐待といった問題にも貢献したいという。
　医療メディエーターの認定は、弁護士以外の者が紛争処理を含む法律業務に携わることを禁止した弁護士法との兼ね合いで、医療機関の職員に限定されている。
　だが、メディエーションの考え方は医療者と患者のコミュニケーションのさまざまな場面に適用でき、両者のよい関係をつくるのに役立つとして、同協会は各地の市民団体などと協力し研修などを行っている。