妊娠中や育児中の女性医師を支援して退職を防ごうと、厚生労働省研究班（分担研究者、安達知子・愛育病院 産婦人科部長）が、職場環境を整える際の要点をまとめたパンフレットを作り全国の医療機関などに配布した。「女性医師は増えており、就労の継続が医療崩壊を止める大きな手だて。患者の安全にもつながる」としている。
　国の調査データによると、女性医師の割合は増加しており、全診療科では全体で約１７％、２０代では約３６％。さらに、医師不足が深刻な産婦人科では割合が増え、全体で約２４％、２０代では約７３％に上る。しかし、職場環境が整備されていないために妊娠や出産、育児を機に辞める人がいるのも現状だという。
　パンフは、職場環境の整備を３段階に分けて解説した。まず必要なのは、男性を含めた勤務内容と量の見直し。誰かが急に休んでも、ほかの医師が肩代わりできるように診療体制をチーム制にするように勧め、勤務環境を改善する制度や専任スタッフを設けることも提案した。
　休みの日でも緊急時の呼び出しや相談を受ける要員になっている場合、正当な対価が払われているかの確認も求めた。「人材的なゆとりがないと、女性医師への支援は困難」という。
　第２段階では、具体的な支援について記載。行政の認可保育施設はいっぱいで、入所が難しいことがあるとして、病院内に設置する保育所の重要性を強調した。
　研究グループが院内保育の実態を調べたところ、子供を預かるのが午前９時～午後５時と、勤務が不規則な医師には利用しにくいケースがあることなどが判明。「決められた曜日だけでも２４時間体制とすれば、働きやすくなる」と提言した。病気の子を預かる病児保育でも、前日の予約が要るなど急病時に利用しにくいところもあり、体制の充実を求めている。
　第３段階として支援策の好例を示し、導入を勧めた。病院が数人のベビーシッターと契約し、会議や当直、呼び出し時に子供を預かってもらったり、院外の保育所に迎えに行ってもらったりするシステムなどだ。
　資金面では、国や自治体の補助金事業を紹介した。安達部長は「子育て中の女性医師に優しい職場は、すべての人が働きやすい。ほかの業種でも参考になるのでは」と話している。(2009/09/29)