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2009.06.17

特編OTC3
食品以上に慎重に選択を
慶応大の望月真弓教授

   一般用医薬品(大衆薬)のリスク分類を担当した慶応大薬学部の望月真弓教授に改正薬事法について聞いた。

 ―大衆薬の販売に問題があったのか。
 「大衆薬は主に薬剤師か薬種商という資格の専門職を配置する店舗で売られてきた。当然、販売時にはこうした専門職が情報提供するなどして売ることが求められたが、実際には薬剤師などが常時いない場合もある。処方薬から転用された大衆薬の発売時の調査などで、適切な情報提供がされていないという指摘もあった」

 ―今回改正の意義は。
 「程度の差はあれ、副作用リスクのある薬をどう使ったらいいか。消費者が正確な情報を手に入れ、正しく使う方がいい。今回の改正で販売時の情報提供や相談に応じる体制が義務付けられ、いい形に近づいた」
 「ただ、第2類医薬品には、薬剤師による情報提供が義務付けられた第1類に近い副作用リスクを持つものもある。〇や□で数字を囲んだ『指定第2類』の使用にも注意が必要だ」

 ―外箱の表示を知らない消費者もいる。
 「買いに行ったときに販売体制の違いを感じてもらえなければ意味がないため、施行前の宣伝は抑え気味。表示には2年間の経過措置があるため、準備が遅れがちの店舗もあった。消費者の関心が薄いのは無理もない。売り方が変わったと実感してもらえるよう、薬局やドラッグストアは今後、販売時の情報提供に努めてほしい」

 ―消費者が気を付けることは。
 「分類はリスクを回避し効果的に使ってもらう環境を確保するため。だから販売側は、薬や食べ物でアレルギーや副作用を起こしたことはないか、別の病気で飲んでいる薬はないかなど消費者の背景情報を聞き出し、それを元に使う人にあった薬を選び、使い方や注意点をきちんと説明して理解してもらったか確認する必要がある」

 「消費者はうるさいと思わずに耳を傾け、薬を選んでほしい。薬には多かれ少なかれ副作用があるのだから、偽装が問題になった食品や化粧品を選ぶとき以上に慎重になる必要がある」 (2009/06/16)