未然に事故を防ぐ機能とか　【北海道新聞のコラム】　トヨタ自動車はエコカーなど車づくりに専念するため、今年限りで自動車レースの最高峰であるＦ１からの撤退を決めた▼ただ環境に優しいだけではクルマ離れに歯止めがかかるまい。目指すべきは環境にも人にも優しい車だ。センサーなどで歩行者や車両を察知し未然に事故を防ぐ機能が普及する。そうした進化も見てみたい。（２００９年１１月６日付「雷鳴抄」）全文

いつかはエコカー　【下野新聞のコラム】　「いつかはクラウン」。こんな車のＣＭの宣伝文句があった。車を買ったら、より上のグレードに乗り換えていくことを意味する。しかし、最近は「いつかはエコカー（環境対応車）」と言うのだそうだ▼大きい車からエコカーに乗り換えているドライバーも多いという。県内でも真新しいハイブリッド車を頻繁に見掛ける。注文しても納車までにかなりの期間が掛かってしまう人気車種もある▼エコカーブーム。これを裏付けるように８月の県内新車販売台数は４千台を超え、１年ぶりに増加に転じた７月に続き、２カ月連続増となった。…（２００９年９月６日付「雷鳴抄」）全文

　◆省エネ家電購入で５％還元 エコカーは最大２５万円補助
　政府、与党は８日、消費電力が少ない省エネルギー型家電の購入促進策として、購入額の５％を「エコポイント」として国費で消費者に還元する方針を決めた。地上デジタル放送対応の薄型テレビには最大５％上乗せする見込み。近く取りまとめる追加経済対策に盛り込む。
　環境対応車の購入促進策も盛り込む方針で、新車登録から１３年以上たった中古車を廃棄してハイブリッド車など環境性能が高い車に買い替える際に、１台当たり２５万円、軽自動車は１２万５０００円を補助する。
　地球温暖化対策を強化し、経済危機の影響で業績悪化に苦しむ電機業界と自動車業界を支援し、景気のさらなる悪化を回避する狙い。
　「エコポイント」は省エネ製品の購入など環境に配慮した行動を取った場合に与えられ、他の商品の購入などに使える仕組み。還元対象は、冷蔵庫、エアコン、テレビなど一定の省エネ基準を満たした製品となる。地デジ対応テレビの場合は、最大で１０％が還元される見込みで、２０１１年７月に迫る地デジへの完全移行を促す狙いがある。
　自動車購入支援では、中古車の買い替えに加えて、環境対応車の新規購入にも普通車は１０万円、軽自動車は５万円を助成する方向。トラックなど商用車を含めて本年度中に約６９万台の販売増が見込める。１０年３月までの時限措置で、０９年度補正予算に約３７００億円を計上する。（2009/04/08 11:37、共同通信）記事全文はこちら

環境への補助金を　【茨城新聞のコラム】　日本が太陽電池生産量で世界一の座を奪われたのは、補助金の打ち切りに伴う国内市場の低迷が原因だった。国は来年度補助金を復活させる。追加経済対策の環境分野にもっと厚みを加えてもいいのではないか▼環境対策への投資が新技術を生み、国際競争力を高め、経済成長し、温室効果ガスの大幅削減が進む。そんな好循環を繰り返し、低炭素社会に移行していけばいいと思う。（２００８年１０月２９日付「いばらき春秋」から）

電動自転車がいい　【紀伊民報のコラム】　…「電動自転車が仕事の足に」という記事があった。ガソリン価格の高騰や環境意識の高まりで、外回りの仕事の足を、バイクや車から電動自転車に切り替える企業が増えてきたそうだ。市街地では小回りは利くし、ガソリン代も要らない。排気ガスも出ない。ヤマト運輸やヤクルトでも、商品の運搬に一部で使っているという…（２００８年８月３１日付「水鉄砲」）全文はこちら

　【京都新聞のコラム】　ガソリン高騰が自動車業界を直撃している。米国で大型車を中心に新車販売が激減、世界一をねらっていたトヨタ自動車も２１％減と失速気味になった。がぜん注目が高まってきたのが電気自動車や燃料電池車など”脱ガソリン“の環境対応車。…総合スーパーのイオンが連携してショッピングセンター内に充電スタンドを設置する計画を進めている。買い物している間に”満タン“になるというわけだ…加速やスピードなど走行性能はすでにガソリン車に見劣りしない。電気自動車の弱点はコスト高と走行距離が短いことだ。より性能の高い電池の開発が不可欠となる。燃料電池車もコストダウンとインフラの整備が普及に欠かせない。環境問題が主要議題の北海道洞爺湖サミットの会場にマツダの水素自動車など各社のエコカーが勢ぞろいしてアピール…（２００８年７月４日付「凡語」から）