「イワシもサバも安くしとくよ。空揚げでもいいし、ハンバーグにしたら子供も喜ぶよ」―。７月のある土曜日、神奈川県の三浦半島先端の三浦市。地元の産物などを売る駅前の市の一角に、同市沖での朝捕り水産物を売る漁師の姿があった。
「その日に揚がったものだし、なかなか手に入らない魚もあるのよ」と近所の主婦、高木美佐子（たかぎ・みさこ）さんが、自転車の後ろに乗せた大きな箱いっぱいの魚を買って行った。
直売は、漁業者が直接、消費者とつながり、地産地消のよさを知ってもらおうとの試みだ。
「たいした収入じゃないけど、地の魚を知ってもらう大事な機会だし、楽しみにしてくれる人もいる」と言う吉田一博（よしだ・かずひろ）さん（３５）は、主催者の上宮田（かみみやた）漁協青年部の部長。
「部員は８人だけ。６０代が１人、４０代が３人いるんだ」と笑う。
漁師になって１２年の吉田さんは「ヒラメやアワビなどすっかり捕れなくなった。１０年前にはたくさん捕れたタチウオなんて最近、顔もみなくなった」と言う。
「おまけに魚価が下がる一方なのだから、たまらない。多くの魚が１０年前の半値だもん」と副部長の藤平仁（ふじひら・じん）さん（４４）が口をそろえる。
乱獲や環境破壊で日本沿岸の漁業資源は減少が深刻化。後継者不足と高齢化が加わり、日本の漁業は衰退が著しい。世界的には健康食ブームで需要が高まり、水産物価格は上昇傾向にあるが、国内では魚価の低迷が続き「漁業大国日本」は今や見る影もない。
２００６年には日本人が食べる肉の量が魚の量を上回る一方、ノルウェーやチリなどからの安い輸入水産物が増え、ピーク時には１００％を超えていた水産物の自給率は６０％まで落ち込んだ。
「スーパーに安い魚があふれ、魚は安いものというイメージが定着してしまった。この市でも高い値段は付けられないんだ」と吉田さん。
「外国では漁獲規制が厳しくなって、捕る魚が減った分、質が向上して価格が上がり、漁師の収入も、新規参入者も増
えている。日本の海では規制が少なく、多くの漁師が少なくなった魚を競って捕っている」と、日本漁業を見る目は的確だ。
「これがギンダラ。これがサケ。味も一級ですよ」―。東京・築地市場の場内の一角。冷凍倉庫の中から魚のケースを取り出しながら和田一彦（わだ・かずひこ）さん（４６）が言う。１９３８年から続く仲卸業、亀和（かめわ）商店の３代目社長は、日本の漁業と魚食の将来を危惧（きぐ）する一人だ。
ケース中の切り身の袋にはみな、魚のデザインの青いラベルが張ってある。資源管理や環境保全に配慮して生産された水産物であることを国際機関が審査し、お墨付きを与えた製品にだけ張ることが許される「海洋管理協議会（ＭＳＣ）」のエコラベルだ。亀和商店は０６年４月、日本で初めてＭＳＣ製品を売るための認証を取得した。
「この１０年で築地に入る魚は明らかに少なくなった。特に近海ものはひどい。でも消費者にはそれが伝わっていない。ラベルのついた製品を消費者が選んで買い、扱う業者が増えるようになれば、資源にも業者にも、消費者にもプラスになる」と、和田さんは国際的なエコラベルに日本漁業再生の手掛かりを見る。
「減少は進んでも、まだまだ日本の沿岸の海は豊かです。いい魚の味が消費者に忘れられる前に何とかしなければ。個人の力は小さくてもできることはやらないと」 （井田徹治共同通信編集委員 ）
