「自分なりの葬式をしたい」「墓はつくらない」―。葬儀や埋葬の方法を、自分で考え選びたいという人が増えている。地域や寺、葬儀社などに任せ従うものだった“弔いのかたち”は、どう変ぼうしてゆくのだろうか。 

　「わたしのときは無宗教で。お墓より、樹木葬にしたいんですが…」。コープしずおか（静岡市）が毎週、開いている「お葬式の学習会」。担当者が最近の葬儀の傾向を説明し終えると、参加した会社員の女性（５０）が切り出した。 

　元気で働き、すでに嫁いだ娘と、息子もいる。これまで葬儀の準備など思いもよらなかったが、今年、夫ががんを患ったことをきっかけに「自分のこともちゃんと考えておきたい」と向き合い始めた。「祭壇はいらない。でも赤いバラやピンクの花を飾って、好きなクラシックの曲を流してほしい」。墓石の代わりに木を植える樹木葬にするのは、墓を建てて「後々、子どもたちに負担をかけたくない」からだ。 

　同コープの葬祭事業担当、伊藤泉（いとう・いずみ）さんは「少し前まで、こういう学習会は『縁起でもない』とタブーだった。今は毎回、盛況で質問や意見がどんどん出るんです」。参加者は５０～６０代が中心。夫婦連れも珍しくない。

　こうした企画は、各地の自治体や葬儀社などが開き、定員を超え抽選になるケースも。一方、葬儀や埋葬方法などの希望も書き込める「エンディングノート」が広がり、書店に並ぶ。

　散骨や樹木葬への関心も高い。ある宗教法人が２００６年、伊豆大島で樹木葬の専用墓地（２８８区画）を設けたとこ

ろ、すでに約８割が契約済みで、うち６割強は生前予約だという。

　「世間体から型通りの葬儀や墓をつくるより、自分が納得できる方法を選びたいという思いを、ひしひしと感じる。死が個人化してきたんです」。葬祭事情に詳しい、日本葬祭アカデミー教務研究室の二村祐輔（ふたむら・ゆうすけ）代表はそう分析。少子化や厳しい家計も、寺や葬祭業者への“お任せ”を許さなくなっているとみる。 

　そうした傾向の一因となっているのが、葬儀や供養にまつわる金銭面での不透明さだ。 

　「無断でサービスを追加され、割高な請求書が届いた」「価格表も見せられず、言われるままに契約してしまった」。０８年度、全国の消費生活センターに寄せられた葬儀サービスに関する相談は３９９件と、過去最多となった。 

　「説明を十分せずに形式的なサービスを提供してきた面もあり、結果的に葬式が劣化した」と二村代表は指摘。お布施